各メディアは無料でニュースをインターネットに提供しており、インターネットの広告によって収益を生み出しているが、経営はますます厳しくなり、有料化の風が吹いている。スティーブン・ブリルなど、米元ジャーナリスト３人は今年４月、各メディアと読者とを繋ぐ「ジャーナリズムのオンライン」という有料のニュースサービス会社を設立した。今月中旬まで、同社にニュースの供給会員として加入すると申込書を送ったところは１７６の日刊紙や３３０のその他の活字媒体、ニュースやウェブサイトなど計５００を越える。有料ニュースサイトは今年秋にサービス開始する予定だ。
◆１、２のメディアだけで有料化する際に起こりうる読者減少への負担を同社が和らげることになる。英紙フィナンシャル・タイムズは、ただでニュースを見ることに中毒状態の社会雰囲気の中でも有料にこだわり、１１万７０００人もの会員を擁している。米紙ニューヨーク・タイムズは有料化に失敗し、０７年に無料に転じたが、最近、再び月額５ドルの購読料を取る案を検討している。ただでニュースを読む風土は、結局、コンテンツの質を低下をもたらし、メディアを枯死させ、民主主義の発展まで阻害しかねない。
◆世界的な景気低迷も優良化への転換に拍車を掛けた。メディア皇帝と言われるニュースコーポレーションのルパート・マードック会長は、来年６月まで、英紙ザ・タイムズなど、自分が所有する全てのメディアのインターネットニュースについて、全面的な有料化を実施すると、今月５日に宣言した。ニュース・コーポレーションは、景気低迷による広告の減少を受け、６月で終わった０８会計年度に、３４億ドル（約４兆２１００億ウォン）の損失を出した。マードックが、コストをかけて作ったニュース・コンテンツを、赤字まで出しながらただでサービスするわけには行かないと判断したからだ。マードックが所有している米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、すでにネット読者らから購読料を取っている。
◆有料化の風は、「良質のコンテンツに対しては金を払ってでも見る」という認識が広がった結果でもある。世界的にテレビ有料ビデオ・オンデマンド（ＶＯＤ）サービスが日常化しており、広告を見る代わりに、無料で動画を見るフル（Ｈｕｌｕ）が、米国で人気を呼んでいる。音楽動画や電子ブックなどに対して金を払って見るコンテンツが増えつつある。韓国内の地上波放送の場合、プログラムを有料でダウンロードするサービスが最近始まった。良質のニュース・コンテンツに対して金を払う認識が定着してこそ、ニュース産業を蘇らせることができる。
洪権熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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