林玄鎮（イム・ヒョンジン）ソウル大教授（社会学）が、今年５月に出版した共著「持続可能な韓国モデルと成長エンジン」で、韓国が持続的に発展するためには、「強中国（強いミドルパワー）」モデルを目指すべきだと主張した。統一韓国の人口は、南の４８００万、北の２２００万を合わせた７０００万規模で、「強小国」モデルよりは、フランスやドイツのような強中国モデルが相応しいと言う。強小国モデル論は、元三星（サムスン）グループ会長の李健煕（イ・ゴンヒ）氏が、２００１年に初めて提言した。人口が２０００万未満のオランダ、デンマーク、スウェーデン、フィンランド、スイスのように、輸出産業に集中し、「小さいけど強い国」を目指そうという発展モデルだ。
◆アジア経済専門のコラムニスト、フィリップ・ボーリング氏は、２４日付のニューヨークタイムズに、「韓国に対する国際的な関心が、中間レベルの強国（middle−ranking−power）の役割に移行している」と書いた。ボーリング氏は、「韓国の浮上」と題したコラムで、韓国の地位を高める要素として、国連事務総長の輩出、来年の主要２０カ国（Ｇ２０）首脳会議開催、欧州連合（ＥＵ）との自由貿易協定（ＦＴＡ）の締結、国際通貨基金（ＩＭＦ）での投票権拡大の推進などを挙げた。
◆ボーリング氏は、昨年１０月、インターナショナル・ヘラルド・トリビューン紙に書いたコラムでも、韓国経済に対し、行き過ぎた警告を乱発する欧米メディアの態度を批判するなど、韓国には友好的な人物だ。実際、韓国はグローバル金融危機でも、第２四半期２．６％の成長率を達成し、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）メンバー国では、最も速い回復を見せている。氏だけでなく、少なくない海外メディア、国際的に著名な評価機関が、韓国を高く評価しているが、我々自身が意識的に評価を下げる必要はないだろう。
◆しかし、部分的な経済指標だけで調子に乗ることは警戒すべきだと、専門家たちは忠告している。今月中旬に訪韓したジェームズ・アダムス世界銀行副総裁は、「東アジアの国々が、短期的に輸出と産業生産が『Ｖ字型』の回復を示しているが、自惚れてはいけない」と警告した。特に「韓国の力」が浮き彫りになるほど、一部の国では、韓国企業の猪突的なスタイルや資源採掘に警戒を強めている。政府と民間で、細心の気配りとアプローチが求められる。
朴成遠（パク・ソンウォン）論説委員 swpark@donga.com
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