冬が終わり春が来れば、ゴルフ場会員権の取引が活発になって値段が上がるのが普通だが、今年は弱気な相場が続いている。不動産のように、投資目的の需要が急減した。エイス会員権取引所が１３日に発表した会員権（価格）指数は１２４９で、２月以降の下落傾向から抜け出せなかった。最高水準だった２年前の１７０４と比較すると、２７％下落した。最近の劣勢は、景気や政局動向とも関係があるだろうが、何よりも全国のゴルフ場の数が増えたことが主要因のようだ。
◆昨年末現在、全国で運営中のゴルフ場は、会員制１９３、非会員制１４６の計３３９ヵ所で、１年間で２９ヵ所増加した。２、３年後には、人口との割合で適正数と見なされる４７０〜５００ヵ所を上回るという見通しが出ている。景気の低迷で、地方のゴルフ場の利用料の引き下げを利用客は歓迎するが、一部のゴルフ場は気が気でない。会員権の値段が分譲価格より３０％以上下落し、「契約どおり５年前の入会金を全額返還しろ」という会員の要求も相次いでいる。
◆韓国レジャー産業研究所によると、今年２１ヵ所、来年３９ヵ所で、総額３兆ウォンの入会金の返還要求が予想される。ゴルフ場会員権の価格は上昇するという神話ではない神話が崩壊する「ゴルフ場バブル崩壊」の始まりのようだ。一部のゴルフ場はすでに売りに出ている。プロジェクト・ファイナンシングの借金でゴルフ場をつくったり、豪華クラブハウスや景観に巨額を投じた事業主が育てたバブルが崩壊する兆候を見せている。日本では、９０年代の景気低迷で会員権の値段が暴落し、入会金の返還を求める会員が増え、２４４０あったゴルフ場のうち８００ヵ所が倒産した。
◆昨年のゴルフ場来場客は２５９１万人で、０８年より８％増え、地方の一部のゴルフ場は好況だった。景気低迷で、ゴルフをしに海外に行く人が減ったおかげだ。しかし、若い世代がゲームや乗馬、ヨットなどの別のスポーツを好み、今後、ゴルフ人口がますます減る可能性がある。女性の「権利」が強まり、若い妻が「ゴルフ未亡人」にはならないという現象が、ゴルフ人口の減少の一要因になっているという分析も出ている。政府が、ゴルフを豪華な贅沢スポーツと見なし、ゴルフ場に過度な税金を科したことも、時代に合わなかった点である。
洪権熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong＠donga.com
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