大学教育改革の象徴だったＫＡＩＳＴの徐南杓（ソ・ナムピョ）総長は現在、孤立無援の立場に立たされている。総長契約解除を協議する２０日のＫＡＩＳＴ理事会を控え、１５日に大田（テジョン）の総長公館で徐総長にインタビューした。徐総長は、理事会に自分の契約解除案が上程されたのは、一部の教授集団と教育科学技術部（教科部）が改革に反対したためだと主張した。また、「ＫＡＩＳＴ理事会が、２年間で約３０回辞任を要求し、私に学校の将来や教育について理事会で話をする機会を与えなかった」とやるせない思いを伝えた。
——なぜ解任案が上程されたと思うか。
「教科部が私を追い出したがった。私は、長官や官僚を経ずに予算を取ってきたり、前任の総長たちのように（官僚に）低姿勢でなかったため、憎まれたのだろう。官僚社会の慣行に従っていては、しっかりと仕事をすることができないと思った。２年前の再任の時、教科部が積極的に反対した理由だ」
——学内の多くの教授も再任に反対した。
「再任後、教科部と考えが同じ理事長が来たので、ＫＡＩＳＴの教授協議会も様子をうかがって、私を追放する運動に出た。私が来て、立場が悪くなった人が多い。テニュア（定年保障）審査が強化され、既得権を守りたい教授は苦しくなった。教授協議会会長をはじめ、追放を主導する教授は総長選挙の常連の人たちだ」
——教授社会の既得権とは何か。
「ＫＡＩＳＴの一部の教授の既得権や特権意識、カルテルは、思ったよりも強い。学縁、地縁、縁故で一つになり、まるで免責特権があるかのように、確認されていない疑惑（徐総長がパク教授の特許を横取りしたという主張。警察の捜査で、事実ではないと結論が出ている）で攻撃する。一つ疑惑が解消されれば、別の疑惑（教授採用の特恵、財政損失など）を出してくる。どれ一つ事実ではない」
——２０１０年再任の時、２年だけと約束したといううわさが流れた。
「再任の時、（４年任期だが）２年だけすれば票を入れるとか、学校の仕事を積極的に助けると言った理事や教授がいた。しかし、申し出を断り、理事会で１６対２で再任され、教科部長官から４年任期の任命状を受けた」
——今回いっそ解任してくれと要求したというが…。
「ＫＡＩＳＴ総長が安定して職責を遂行できてこそ、今後も良い総長、有能な教授が来ることができる。法的根拠もなく総長を追い出すＫＡＩＳＴ文化の最後の犠牲者になることを願って、いっそ解任しろと言ったのだ」
——米国でも解任要求を受けたことがある。韓国で過敏反応ではないか。
「米国国立科学財団（ＮＳＦ）副総裁時代とマサチュ—セッツ工科大学（ＭＩＴ）機械工学科長時代もそうだった。しかし、韓国のようにないことを作ってまで攻撃はしなかった。米国では捏造は厳罰を受けるため、考えもつかない。捏造で改革に反対するので、すべき話をするだけだ」
——構成員と疎通が不十分だったのではないか。
「疎通は一方がするものではない。気に入れば一度会っても疎通でき、そうでなければ何度会っても疎通できないという。学校総長だからといって、疎通の場を強制的に作ることはできない。疎通委員会などを数回提案したが、教授協議会が拒否した。教授の告訴にしても、学内の研究真実性委員会の調査を拒否し、疑惑だけ膨らませるため、仕方なかった。にもかかわらず、理事会はこのような事実は無視し、『騒がしくなるので辞めろ』という」
——ＫＡＩＳＴで成し遂げた成果は何か。
「この６年間、２００位圏だった世界の大学評価が６０位圏台に、工科大学の順位は２０位圏に入った。再任前に５１億ウォンだった寄付金が１７００億ウォン台に増えた。若い教授が任用され、５年内に爆発的に成長するだろう」
——成果もあったが、問題も多くなかったか。
「自殺事件が最も心が痛い。一般系の高校から入学査定官制で選ばれた学生の中で、一部が適応できなかった。入学後、特別に配慮するべきだった」
——解任の危機だが、韓国生活を後悔するか。
「６年間仕事ができたので、心残りはない。祖国で働きたいという夢を叶えた。米国にいた時、ＫＩＳＴ院長やポステック総長などを提案されたが、米政府で仕事をするため、機会を逸した。韓国国民に感謝する。国民の支持がなかったら、２年以上踏ん張ることはできなかっただろう。契約解除が決定されれば、猶予期間の９０日間、韓国の大学の発展案に関する本を書きたい」
mhjee@donga.com
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