オンラインショッピングモールの新世界（シンセゲ）モールは、先月中旬、日本製オムツ１万パックを直接購入した。出店会社の販売手数料で収益を上げているオンラインモールが、異例に直接購入に乗り出したのは、それだけ、日本製オムツの需要が最近急増していることを意味する。
日本製オムツは、東日本大震災後売上げが激減した代表的品目だ。放射能に対する母親らの不安感が膨らんだためだ。日本製オムツの売上げは、大震災直後買い溜めのため、一時伸びた後、減り続けて、昨年６月は大震災前の２２％にまで落ち込んだ。
しかし、今年に入って状況は一変している。円安による販売価格の引き下げ効果が本格的に現れたからだ。昨年６月４日、１００円＝１５１４．８ウォンと、この１年間でピークに達した対円ウォン相場は、１４日現在、１００円＝１１５４．５ウォンへとを円安ウォン高が進んだ。日本製オムツの中でグーンオムツは、昨年末の６万９９００ウォンから今月１４日は６万５９００ウォンへと５．７％が、メリーズオムツは、７万１０００ウォンから６万６５００ウォンへと、６．３％それぞれ下がった。これらのオムツの売上げは、大震災前の９８．２％にまで持ち上がっている。
哺乳瓶やウェットティシュ、チャイルドシートなども、円安効果を存分に享受している。日本ピジョンの哺乳瓶の販売価格は、昨年末の２万６３００ウォンから今月１４日は２万４２５ウォンへと２２％、アフリカチャイルドシートは、同期間２３万９０００ウォンから１３万６２３０ウォンへ４３％値下がりした。幼児向け哺乳瓶は、大震災前より１４％、幼児向け洗剤は２３％それぞれ売上げが伸びたことが分かった。日本製時計も、値下げの影響を受け、売上げが伸びている。
一方、日本製自動車や電子製品、カメラなどの国内販売価格は、円安にも関わらずほとんど下がっていない。日本車業界の関係者は、「車や電子製品は取引基準となる為替相場をあらかじめ決めてから輸入するため、為替変動を直ちに反映しづらい構造となっている」とし、「円安現象がさらに続いてこそ、価格が下がるだろう」と主張した。
流通業界は、値下がりした製品を中心に、日本商品の企画展準備に追われている。新世界モールは先月に続き、幼児向け用品や化粧品を集めた日本商品の特別企画展を開く計画だ。Ｇマーケットは、日本製生活用品や幼児向け用品を、３０％まで割引した直接配送プロモーション「ジャパンオンリー（Japan only）」を行っている。在庫処理問題で、円安を直ちに反映できなかった大手スーパーや一部の輸入会社も、価格引下げを準備している。
流通業界の関係者は、「不況を影響を受け、原発話題や不買運動より、価格を先に気にする消費者が多い」とし、「円安が当面続くものと見られるだけに、価格調整の品目が相次ぐだろう」と話した。
teller@donga.com
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