マンションの階間騒音トラブル、隣人を配慮する心から

環境部が、集合住宅間の昼間の騒音基準を「５分平均で５５ｄＢ」から、「１分平均で４０ｄＢ」へと変えるなど、大幅に強化した。これまでに無かった「瞬間最高騒音」基準も、昼間は５５ｄＢ、夜間は５０ｄＢと新設され、被害者は問題提起をしやすくなり、来年から金銭的賠償も現実的に可能になった。上下階間騒音基準を変えたのは、０２年に基準が出来上がってから１１年ぶりのこと。

マンションなどの集合住宅の上下階間騒音を巡る苦情は、この５年間、３倍へと急増した。最近は、口喧嘩の末、凶器で隣人を刺したり、放火をするおぞましい出来事も相次いでいる。大都市の場合、集合住宅の居住比率が８０％を超えており、もはや放置できない社会問題となっている。あえて、このような基準を突きつけなくても、マンションを建設する建築業界は、階間騒音問題が起きないように施工し、適切な防音技術も開発しなければならない。

当局による竣工検査も大幅に強化されるべきだ。いまや、我々は所得３万〜４万ドルではなく、１０万ドル時代にふさわしい住宅、少なくとも３０年先を見込んだ住宅を建設しなければならない。

問題は、すでに建設されたマンションだ。根本的な対策作りは事実上不可能なのが現状だ。床を再施工するかのように、リビングルーム全体に厚いパズル式マットを敷き詰めるやり方もあるが、強制することは難しく、コストも相当かかる。自治体が乗り出すといっても、被害者相談センターなどを通じて、トラブルを和らげる程度だ。最も重要なのは、住民同士がお互いに尊重し、配慮しながら、共同体文化を活性化させることだ。室内スリッパーの使用や予防教育、エレベーターでの挨拶、掲示物の掲載、住民調停委員会の構成など、小さなことから実践するのが求められる。被害の法的規制は、最後の手段になるべきだ。

日本では、木造住宅が多く、防音機能が大変弱い。トイレの水の音はもとより、隣人の家や階上の家の会話の声まで、全て聞こえるほどだ。しかし、日本人は、他人に迷惑をかけない文化が身についており、お互い気をつけるやり方で、問題の発生を予防している。

階間騒音のトラブルは、都市民の暮らしがその分だけ厳しくなったことを意味する。日々、忍耐力をなくしつつある社会、些細なことで人に害を加える行為の根底には、疲れやストレスで荒れ果てた生活、それを解決できない生活環境がどくろを巻いている。階感騒音のトラブルが、韓国人のゆとりや奥深さ、思いやりを試している。