ネットで広がる電子タバコの自家製液状、高濃度ニコチンで命取りにも

喫煙歴１８年のシン某氏（３８）は最近、電子タバコを購入した。今月初めから大型飲食店と飲み屋で喫煙が全面禁止になるなど喫煙が罪悪視する社会雰囲気のためだ。

シン氏は、電子タバコを使ってみることにした。だが、値段がバカにならない。ニコチン成分を含んでいるか、タバコの臭いがする液体を水蒸気に変える噴霧装置である電子タバコの１本当たり価格は７万〜１０万ウォン。タバコ機械の他にも、「液状」と呼ばれる交換式タバコ液１本の価格が４万〜５万ウォンもする。

シン氏は、インターネットの電子タバコ利用者同好会で、「直接液状を作れば、うんと安くつく」という書き込み読んで、原料を購入して液状を作ってみることにした。ネットを検索して購入方法や作り方まで調べ、海外サイトで原料を注文した。

先月にＰＣバン（ネットカフェ）での喫煙が禁止になったのに続いて、今月からは大型飲食店や飲み屋も喫煙が禁止になると、電子タバコに目を付ける喫煙者が増えている。ところが最近、電子タバコ利用者を中心に、「自家製」の電子タバコ液状作り方がネットで急速に広がっている。国内ではメーカーがないため手に入らないニコチン原液を販売する海外サイトリストまで公開されている。

自家製液状はニコチン原液とプロピレングリコール、植物性グリセリンを混ぜて作る。このうち一番危険なのは「ピュアーニコチン（Pure Nicotine）」と呼ばれるニコチン原液だ。海外サイトで２０〜３０ドル（約２万２０００ウォン〜３万３０００ウォン）で買うことができ、２０ミリリットル入り１本あれば混ぜる量によって自家製液状を数百本作ることができる。「ピュアーニコチン」は、普通溶液１ミリリットルにニコチン１００ミリグラムが入っている。一般販売のタバコ１本にニコチン０．１〜１ミリグラムが入っているのだから、桁違いの強さだ。

本紙取材チームが接続してみたところ、米国の液状サイトは成人認証の手続きも設けていなく、誰でも原料を注文することができた。あるブロガーは、「劇物」水準の濃度１ミリリットル当たり１０００ミリグラムの原液まで買ってみたと経験を書き込んでいた。ネットに公開されている作り方は、混合比率の情報もまちまちだった。

専門家らによると、ニコチンの致死量は３０〜４０ミリグラム。一度に、これだけのニコチンが体内に入ると死亡に至る可能性があるという意味だ。一般人が検証されていない作り方でニコチン原料を買って、間違えた薬物の混ぜ方をする場合、致命的な結果を招きかねない。

ソウル大病院江南（カンナム）センターのイ・チョルミン教授は、「ニコチンは、大量を吸入すれば心臓に不整脈を起して死亡することも考えられる危険な物質だ」と警告した。仁済（インジェ）大学付属ソウル白病院の金哲煥（キム・チョルファン）教授は、［海外サイトなどで販売されているニコチン溶液の殆どは、検証されていない工業用の場合が多い］と指摘した。

健康に致命的な「ピュアーニコチン」が海外から国内に持ち込まれる過程に、チェック装置が全く設けられていないのも問題だ。関税庁の関係者は、「持ち込み可能なニコチン濃度については、とくに規定がない」と話した。

電子タバコは、間接喫煙の被害が大きくないため、食堂などの禁煙区域内で使えると考えている利用者が多いようだが、これは誤算だ。保健福祉部の関係者は、「間接喫煙の恐れはないが、周囲に喫煙の欲求を引き起こす可能性があるため、禁煙区域でニコチン成分が入った電子タバコを吸う場合、取締りの対象になる」と説明した。ただ、ニコチンが入っていない臭いだけを吸入する電子タバコは、「タバコ」として扱われないため、取り締まり対象から除外される。

問題は、電子タバコは形や香りだけではニコチン含有有無を簡単に判断できないため、取締要員がニコチン検査試薬で一々薬物検査をしない以上、禁煙区域内での取締りが容易でないということだ。