米グローバル企業のＵターンブーム…アップルも加わる

最近、海外に進出していた米製造企業のＵターン現象が続いている。特に、中国から戻ってくるメーカーが多い。このような動きは、中国や米国だけでなく、世界製造業の勢力図に大きな変化を招くものと見られる。

ブルームバーグ通信は５日付けで、アップルがアリゾナ州メサ市の旧「ファーストソーラー」工場を購入し、アイフォーンのカメラレンズのカバーなどに使われる部品・サファイアグラスを生産する工場に改造することにしたと報じた。アップルのクリスティン・ヒュージェット・スポークスマンは、「工場設立を通じて、国内生産が拡大され、今後、最高２０００件の雇用を創出できることが誇らしい」と明らかにした。１９９９年までに米国内工場を全て閉鎖し、中国などに出て行ったアップルが、昨年末に続き、１年足らずで２度目の工場設立計画を打ち出したのだ。アップルは、来年はテキサス州に年間１００万台のマックプロを生産する工場を建設するという。

これに先立って、ＧＥとグーグルも昨年、今年の海外生産施設を本土に移転することを決めており、米企業のＵターン現象に拍車がかかっている。昨年２月、ＧＥは、中国の大手温水器工場をケンタッキー州のルイビルに移転すると発表した。

米企業各社が戻ってくるのは、「製造業競争力の強化」による経済的要因によるものだ。昨年、米メディアが、ＧＥのジェフリー・イメルト会長を「愛国者」とまで呼んで工場回帰を称えると、イメルト会長は直ちに、ハーバードビジネスレビュー（ＨＢＲ）への投稿文を通じて、「（米国で）慈善をするために移転したわけではない。企業家は収益性で決める」と明らかにした。

ＧＥは低賃金を狙って、００年、中国に生産設備を建設したが、中国労働者の賃金は日々高まっている。中国国家統計局によると、０８年以降今年９月にかけて、５年間で中国労働者の平均賃金は７１％も上昇した。低賃金のメリットは徐々に無くなっているものの、燃料価格は３倍近くも高騰し、米国まで平均４週間がかかる船舶の輸送費が高騰した。ＧＥは、米国に工場移転後、コストを２０％下げ、温水器の製品価格を１５９９ドルから１２９９ドルへと引き下げた。

モトローラを買収したグーグルも、９月、テキサス州・フォートワースに、モトローラのモトＸの生産工場の稼動に入った。米国内初のスマートフォンの組立工場だ。

１０年から、中小企業を皮切りに始まった米企業のＵターン現象は、この２年間で新たなグローバル大手企業へと広がっている。

世界的コンサルティング会社・ボストンコンサルティンググループ（ＢＣＧ）は８月の報告書で、「２０２０年、米国が再び世界製造業の生産基地になるだろう」とし、「この４０年間、低コスト国へと移転してきた米メーカー各社が再び戻ってきている」と分析した。企業の海外所得への税金減免を打ち切り、本土移転企業への税制上優遇を増やすバラク・オバマ政権の政策も、大きな影響を及ぼしているという。

これに先立って、ＢＣＧが昨年２月、年間売上げ１０億ドル以上の米１０６のメーカーを対象に行った調査の結果、３７％が、「海外生産施設の米国への移転を考慮している」と答えた。