ソウル大学は、先月、間接選挙制で初めて総長を選出した後に内紛が起こったことを受け、次期総長選出の規定を改善することを決めた。
教職員などで構成された総長推薦委員会(総推委)は、呉世正(オ・セジョン)物理天文学部教授を1位に推薦した。しかし先月、理事会が、総推委が2位に推薦した成楽寅(ソン・ナクイン)法学専門大学院教授を最終候補に選出したため、ソウル大学評議員会と教授協議会が反発した。
ソウル大学総長の選出過程に手続上の問題はなかった。ソウル大学の法人定款によると、総推委は総長候補3人を理事会に推薦し、理事会はその順位に関係なくその中から1人を選ぶことになっている。総推委が1位に推薦した候補を理事会が選ばなかったからといって教職員が反発することは知識人らしからぬ態度だ。
幸い、呉教授が成教授の総長選出を認めて身を引くことで反発は収まった。ただ、現総長が後任総長を選出する理事会で大きな影響力を発揮する構造は改善する必要がある。15人で構成される理事会のメンバーに、総長と彼が理事に指名した副総長2人が含まれる。呉然天(オ・ヨンチョン)現総長は理事長まで兼任している。むろん、定款に総長が理事長を兼任できないという規定はないが、このような形の理事会構成と運営は、外部の批判に脆弱にならざるを得ない。
ソウル大学の総長選出の規定改善が直選制や直選制に準ずる間接選挙制に後退してはならない。定款に従ったものだが、総推委が順位を定めて推薦した候補3人の中から理事会が1人を選ぶことも理事会の権限を制約する。そのうえ、総推委が候補の評価に、定款にもない教職員代表の政策評価団の評価まで加味して直選制的要素を強化した。直選制では教授間の派閥対立や総長候補の人気迎合主義を防ぐことはできない。ソウル大学の法人化の一つの条件が改革を強力に推進するための間接選挙制だったことを忘れてはならない。ソウル大学が大学の構成員の支持を十分に受けた総長の選出規定について責任をもって議論することを望む。どのような制度であっても世界的な大学になるという目標を忘れてはならない。