今年で７年目を迎えた「オンラインショッピングモールでの割引イベント」であり、「中国版ブラックフライデー」とも言われている光棍節を迎えた１１日、中国はもとより、世界の消費者たちが軒並み、中国のオンラインショッピングモールにアクセスして買い物をしたため、売り上げの新記録が更新された。
日付が１１日に変わってからわずか１８秒後に１億人民元、７２秒後に１０億人民元（１８１３億ウォン）を突破した。１０億元の突破までには、２０１３年は６分、２０１４年は２分がかかった。１００億元（１兆８１３０億ウォン）は、１２分２８秒で突破し、昨年の３８分２８秒より早かった。
１００億元の売り上げのうち、携帯電話を通じての購入が７４．８％を占めており、「携帯電話による買い物時代」の開幕を知らせた。
「光棍節」を最初に企画したオンラインショッピングモール、アリババの場合、今年の売上高５７１億元のうち、携帯電話による買い物の割合は４２．６％だった。品物の値段は５０％割引が最も多かったが、韓国ウォンで４万〜５万ウォン程度のものが、わずか数百ウォンで売られるものもあった。アリババは、今年のイベントのスローガンを「跨境電商（国境のないインターネットショッピングモール）」と打ち出した。実際、世界１８０国余りの国や地域の消費者らが、品物を購入したという。
１１日の最初の購入者は、北京の朝陽区に住む屈某氏であり、アリババから原価より６００元（１０万８０００ウォン）も安くテレビを購入し、決済から１４分後に自宅に届けられた。
同日の割引イベントには、４万社以上の企業や３万余りのブランドが、６００万種の製品を披露した。米国や欧州、日本、韓国など２５か国や地域の５０００余りの海外ブランドも参加した。中国では、光棍節に過度に金を使い、イベントが終わった後に使える金がない人たちを指す「吃土（土を食べて食いつなぐ）族」という新造語まで生まれたほどだ。
一方、国内証券市場でも、幼児用品や化粧品など、中国光棍節消費関連株が軒並み値上がりした。１１日の店頭市場（コスダック）では、楊枝用品専門会社、保寧（ボリョン）メディアンスは、その前日より４．１７％上昇した１株＝２万２５００ウォンで取引を終えた。また、別の幼児用品専門会社、アガバンカンパニーも３．１７％上昇した。中国での幼児服店舗８２件を運営しているゼロトゥセブンは、１．３６％上昇し、ゼロトゥセブンの親会社の毎日（メイル）乳業は３．４１％値上がりした。幼児用品と共に代表的な中国消費の恩恵株と言われている化粧品株も軒並み上昇した。
韓国投資証券のキム・デジュン研究員は、「韓流の影響で、中国人に大変好まれるようになった国内化粧品や衣類、アクセサリ、幼児用品の売り上げが大幅に伸びるだろう」と見込んだ。
bonhong@donga.com
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