リサイクル品の使用習慣を変えなければ、ゴミ大乱が再発するだろう

環境部は２日、廃ビニール・ペットボトルの回収を拒否した３７の業者を説得し、業者などが再び回収を始めると明らかにした。環境部はＥＰＲ支援金（生産者が一部補填するリサイクル費用）を早期に支給し、東南アジアなどリサイクル市場の活路も切り開くと明らかにした。ゴミ大乱の長期化はひとまず回避したが、その場しのぎにすぎない。中国がリサイクル品の輸入を拒否しており、民間焼却業者が焼却費用を大幅に引き上げたため、リサイクル業者の収益性が悪化している。確実な対策がなければ、回収・処理費用がかかるリサイクルゴミの回収拒否事態はいつでも再発する可能性がある。

抜本的な解決の道は、ビニール、プラスチック、発砲スチロールなどに埋もれて暮らす生活パターンを変えることだ。韓国社会では１９９０年代の前半に全国的に環境運動が繰り広げられた。東亜（トンア）日報のグリーンスカウト・キャンペーンをはじめ、主な報道機関や環境団体が大量生産―大量消費―大量排出の悪循環の輪を断ち切るために力を合わせた。政府も９５年にゴミ従量制を世界で初めて全国に導入した。初期には反発もあったが、世界的な成功事例に挙げられるほど定着した。

しかし、リサイクル品は分別すれば捨てる費用がかからず、いくら多く使ってもすべて資源に再生されるという考えを持つようになるので、家庭や業者誰も発砲スチロール容器やビニール、プラスチックを使い捨てするのに気兼ねがなくなった。ビニール袋の使用量は０３年１２５億枚から１５年に２１６億枚に増えた。使い捨ての物は作る段階から購買、排出などすべての過程に費用を支払うようにしなければならない。煩わしく、費用負担に対する反発があり得るが、新しい環境運動を通じてでも生活の枠組みを変えなければならない。