「国家的な慢心が戦争を呼んだ」 ドイツ首相の反省

第１次世界大戦終結１００年を迎えた１１日、ドイツのメルケル首相は、「国家的な慢心と軍事的な傲慢が２つの世界戦争を無分別な流血事態に導いた」とし、第１、２次世界大戦に対するドイツの過ちを反省した。ドイツが過去を痛切に反省する姿を見せたのは初めてではない。しかし、今回の発言は、隣国を惨禍に追い込んだ自分たちの行為が自国第一主義と覇権主義の産物であることを強調したという点で、２１世紀の現時点でも世界が肝に銘じなければならない警告に相違ない。

メルケル氏は、「第１次世界大戦は、孤立がどれほど人間を破壊するかを示した。今直面している挑戦は、一国、一人では解決できない」とし、「コミュニケーション不足と妥協の意思の欠如は、深刻な結果を招くことになる」と強調した。超強大国という自信で強行するトランプ米大統領の「米国第一主義」に対する警告だ。また、過去を直視して生まれ変わるどころか、国粋主義・覇権主義に回帰するような振る舞いで東アジアの協力と和解を阻害する日本の安倍政権に対する警告にも聞こえる。

先月、韓国大法院（最高裁）の強制徴用訴訟で賠償判決を勝ち取った元徴用工側の弁護人が１２日、東京の新日鉄住金（旧新日本製鉄）の本社を訪れたが、門前払いに遭った。ドイツは２００７年、第２次世界大戦の強制労働被害者１７０万人に６兆ウォンにのぼる賠償金を支払った。メルケル氏は、自国内の極右勢力の強い反対にもかかわらず、１０日、ドイツの第１次世界大戦の降参署名の場所であるフランス北部のコンピエーニュの森を訪れ、「ドイツは世界がさらに平和になるなら、どんなことでもする」と述べた。ドイツの謝罪行進は、１９７０年に西ドイツのブラント首相がワルシャワのユダヤ人慰霊塔の前でひざまずいて以来、約５０年間続いている。数十年間、過去問題で対立が絶えない東アジアが欧州のように協力と統合の道に向かって進むには、日本が一日も早く退行的な思考と形態から脱しなければならない。