ほとんどが大学生や就職活動者、社会新人である２０代の青年たちは、今年一年間、どのようなニュースを最も印象深く見たのだろうか。まだ社会に出ていないか、今まさに第一歩を踏み出した彼らは、どのような見方で２０１８年を振り返ったのだろうか。
東亜（トンア）日報は１２月の一ヶ月間、全国の２０～２９歳の１００人を対象に、今年の主なニュースを選ばせ、深層インタビューを通じて、その理由を詳細に聞いた。専門家に相談して、まず、１６件の主要ニュースを絞った後、このうち３件ずつを選ばせる方式だった。調査対象は、４年制大学の学生と就職活動者、専門大学在学・卒業生、高校卒業後就職したりアルバイトで生活を営む２０代の若者だった。
未来世代の彼らの関心事には、韓国社会が解決しなければならない主要課題が含まれていた。アンケートの結果、彼らはＭｅＴｏｏ（私もやられた）の暴露（４９人）、ソウル江西区（カンソグ）ネットカフェ殺人事件（４３人）に最も熱い反応を見せた。最低賃金引き上げ（３４人）も多く注目を集めた。３件のニュースともに２０代の若者がアルバイトやインターンシップ、就職活動で経験する日常に直結した問題だった。
彼らは、インターンシップの過程でやられたセクハラ、様々なアルバイト現場で経験した「パワハラ」の被害などを取材チームに率直に打ち明けた。単一の事件である江西区ネットカフェ殺人事件が予想外に多くの票を得たのは、ネットカフェで余暇時間を送ったり、バイト経験の多い２０代が感情移入した結果とみられる。
やや硬い問題である南北および米朝首脳会談（３９人）も、主要ニュースとして挙げられた。２０代は、南北関係の改善が統一につながって就職難の解消に役立つことを期待し、年齢差のあまりない北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長に関心を示した。
２０代は、今年の話題として「公正性」「機会均等」などを多く言及した。このような認識が反映されて、淑明（スクミョン）女子高の内申不正（１７人）、住宅価格の急騰（１０人）、採用不正（９人）などの問題も注目を浴びた。彼らは、階層の移動が難しくなった社会に対する不満を共通的に打ち明けた。「あまりにもひどすぎる」という怒りと、「韓国社会は元々あんなものではないか」という諦めが交差した。ビットコインのブームを主要ニュースに挙げた２０代が２０人に達したことは、他の方法では身分上昇が難しくなった世相が反映された結果と解釈される。
ユン・ダビン記者 キム・ウジ記者 empty@donga.com · eunji@donga.com
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