世界最大手の流通会社であり、米国で最も多い人材を採用するウォルマートが、今年、店舗内に在庫管理ロボット、自動床掃除機などを大量に投入する。従業員が手掛けていた単純な仕事をロボットに置き換えようとする試みだ。
ウォルマートは今年、米国の4600店舗を対象に自動床掃除機「オート-C」1500台、在庫管理のためのロボットの棚スキャナ「オート-S」300台を投入すると、9日(現地時間)発表した。半自律走行機能を備えたオート-Cは、自走して店の床を拭くことができる。車輪とセンサーが取り付けられたオート-Sは、店を回りながら棚の上にどのような商品がどれだけあるのか、価格はいくらなのかを自動的に確認する人工知能(AI)ロボットだ。人が毎日繰り返していた在庫管理業務を、ロボットが代わりにするのだ。
これと共に、ウォルマートは商品をトラックから自動的に荷降ろしして分類するスマートベルトコンベア「ファーストアンローダー」を現在の2倍の1200台以上に拡大する計画だ。この機械を使えば、従業員8人がやっていた商品の荷下ろしと分類業務を4人でできる。
ウォルマートは、「売り場ロボット」を通じて、最低賃金引き上げなどによる人件費の負担を減らし、電子商取引など、急成長する業務により多くの人材と資本を投入すると予想される。ウォルマートは今年、オンラインで注文した商品を顧客が店舗に訪問して持ち帰る自動化機器である高さ4.87メートルの「ピックアップタワー」900台を、店頭に設置する計画だ。オンライン注文を処理し、棚から食料品を選ぶ人材も約4万人を採用した。ジョン・クリシリアス・ウォルマート上級副社長は、「従業員たちは、新しい技術が肉体的仕事から解放される機会を与えると理解している」とし、「従業員が商品の販売、顧客応対に集中できるようになった」と語った。
世界最大手の流通会社であるウォルマートの店頭自動化は、米国はもとより、他の国の流通業界に広がるとみられる。米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)は、「低熟練のパートタイム労働者を大量に採用している流通会社などが、人件費上昇と数十年ぶりに最も低い失業率の中で、従業員の離脱を食い止めるために自動化に興味を持っている」と分析した。ウォルマートは昨年、従業員の1時間当たりの最低賃金を11ドルに引き上げた。
朴湧 parky@donga.com