クアルコムと手を組んだアップル、「５Ｇ三星」の追撃に出た

米国の「情報技術（ＩＴ）巨人」の間における３０兆ウォンの特許訴訟が、裁判初日に劇的合意で妥結した。アップルとクアルコムは１６日（現地時間）に声明を出して、「特許訴訟と関連して合意に達しており、世界的に起こされた様々な訴訟も一括取り下げすることにした」と発表した。

これにより、２０１７年１月にアップルがクアルコムを相手に訴訟を起こしたことで始まった両社の特許紛争は終止符を打った。早ければ今年中にアップルがクアルコムの第５世代（５Ｇ）モデムチップを搭載した初の５Ｇアイフォーンを発売できるという見通しも出ている。

グローバル電子業界は、米国を代表する二つのＩＴ企業が新たに開かれた５Ｇ市場で、これ以上押されないために「崖っぷち決戦」の代わりに「和解」を選んだと解釈している。三星（サムスン）電子が今月初め「ギャラクシーＳ１０の５Ｇ」モデルを世界で初めて発売して５Ｇ市場に参入したことで、アップルの危機感が高まったという。

特にドナルド・トランプ米大統領が連日、５Ｇ市場の先取りを強力に要求している中、米企業同士がこれ以上戦ってはいけないという雰囲気も影響を及ぼしたという解釈も出ている。韓国国内電子業界の関係者は、「トランプ大統領が『５Ｇ競争で必ず勝利しなければならない』というメッセージを連日出しているだけに、両社は急いで合意せざるを得なかったのだろう」と説明した。

実際、同日米カリフォルニア州サンディエゴの連邦裁判所で開かれた裁判は、論争が始まってからわずか数時間後に合意に達した。具体的な金額と契約条件は明らかにされなかったが、アップルがクアルコムに一回限りで一定金額のロイヤリティを支払うことにしており、双方は、「２年延長」オプションの６年間のライセンス契約を交わすことに合意したと伝えられた。今回の合意は、４月１日付けで効力が発生する。

今回の合意で、クアルコムは、従来の技術使用料の収益モデルを維持し、プレミアムスマートフォン業界最大の「大物」であるアップルを顧客として再び確保できるようになった。

２０１１年からずっとアイフォーンにクアルコム・チップを使ってきたアップルは、２０１７年に特許紛争を開始したことで、昨年発売されたアイフォーンの最新モデルにはインテルチップを代わりに使ってきた。しかし、今月初め５Ｇ市場が本格的に開かれたことで、アップルもこれ以上ゆったりとしていられる立場ではなくなった。現在５Ｇモデムチップを生産できる会社は、クアルコムと三星電子、中国のファーウェイだけであり、インテルはまだ開発が遅々として進んでいないのが現状だ。

インテルの５Ｇモデムチップの開発が遅れている上、クアルコムとの紛争が長くなり、ともすればアップルが新たに開かれた５Ｇの勢力図で引けを取るのではないかという懸念が続いてきた。これに加えてファーウェイは１６日、「アップルにも５Ｇチップを供給する意向がある」と公に提案した。

インテルは同日、クアルコムとアップル間の合意が発表された直後、「５Ｇスマートフォンモデム事業から撤退する」と発表した。米国防総省などの政府省庁が乗り出して、クアルコムとアップル間の合意を説得したのではないかという推測まで出ている背景と言える。ＵＳＡトゥデイは、「クアルコムとアップルは新しい時代に合わせて５Ｇ革新をもたらすために、より積極的に対応できるだろう」と解釈した。

一方、アップルが予想より早く５Ｇ市場に参入したことは、三星電子などにも悪いことではないという分析だ。国内通信業界の関係者は、「『プレイヤー』が早く増えてこそ、市場もそれだけ早く大きくなる」とし、「三星電子に続き、アップルが合流すれば、グローバル通信会社の投資も増え、消費者も増えることになり、低迷したスマートフォン市場の新たな成長エンジンになるかもしれない」と解釈した。


キム・ジヒョン記者　ニューヨーク＝パク・ヨン特派員 jhk85@donga.com · 특파원parky@donga.com