米国のワクチン接種拒否運動、ヘッジファンドが後援

最近、米国で激しくなっている「反ワクチン」（ワクチン接種拒否）運動は、ニューヨーク株式市場から秘密裏に資金が供給されていると、米紙ワシントン・ポストが１９日付で報じた。

病気の抗体をつくるワクチンを拒否する運動は、今年初め２６州で１０４４人の死者が発生した麻疹（はしか）の流行後に急速に広がった。ＩＣＡＮなど反ワクチン団体は、豊かな資金力を背景に、講演会の開催、メディア広告、ドキュメンタリー制作などを通じて支持者を拡大した。同紙は、「ＩＣＡＮはニューヨークのヘッジファンドから運営資金の７５％にのぼる３００万ドル以上を受けており、別の反ワクチン団体も『ニューヨーク・ネットワーク』を持っている」とし、「株式市場の資金が流れ込んでいるということは、反ワクチン運動が安定した財源を確保したことを意味する」と分析した。

反ワクチン運動は、「幼児のワクチン接種は、自閉症などの副作用を誘発する可能性が高いため、植物を使った自然療法を通じて治療しなければならない」と主張する。

最近、ハリウッド映画の俳優、ジェシ・ビール、ジャスティン・ティンバーレイク夫妻が、「反ワクチン運動を支持する」と明らかにし、親たちから非難を受けた。医療界の主流は、ワクチンの安全性を広報しているが、各地域で大規模な講演会などを通じて反ワクチンの理論が急速に広がり、親たちは戸惑っている。麻疹流行の震源地だったニューヨークの場合、昨年に比べて今年１～５月にワクチン接種の件数が３０％減少した。

同紙は、「反ワクチン運動はまだ多くのことが秘密に包まれている」とし、「親は反ワクチンの理論の科学的証拠がもう少し蓄積した後にワクチン接種を拒否しても遅くないだろう」と伝えた。


鄭美京 mickey@donga.com