世界経済を襲う「Ｒの恐怖」、ニューヨーク証券取引所は今年最大の下落

欧州とアジアの成長エンジンであるドイツと中国の景気指標の不振で、世界経済の「低迷（ｒｅｃｅｓｓｉｏｎ）恐怖」が高まっている。１４日（現地時間）、米国では２００７年６月以降１２年ぶりに景気後退のシグナルである長期・短期金利の逆転まで現れ、ニューヨーク株式市場が急落した。１５日、アジア主要国の証券市場も軒並み下落した。韓国の株式市場は同日、光復節（日本植民地からの独立）で休場した。

１４日のニューヨーク株式市場のダウ平均指数は８００.４９ポイント（３.０５％）下落した２５４７９.４２で取引を終えた。今年に入って最大の下げ幅で、過去四番目となる。大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）５００指数は８５.７２ポイント（２.９３％）下がった２８４０.６０、技術株中心のナスダック指数は２４２.４２ポイント（３.０２％）下がった７７７３.９４で取引を終えた。

ドイツ政府によると、欧州最大の経済大国であるドイツの第２四半期（４～６月）の国内総生産（ＧＤＰ）は、前期比０.１％減少した。米国との貿易戦争に巻き込まれた中国の７月の産業生産も、前年同期比４.８％の伸びにとどまった。２００２年以来、１７年振りの低い水準だ。

この影響で、同日のニューヨーク債券市場の１０年満期米国債金利は一時１.６２３％まで下がって、２年満期国債金利（１.６３４％）を下回った。通常は、債券の満期が長いほど金利がより高い（債券価格の下落）。しかし、景気低迷の懸念が高まると、投資家の安全資産を好む傾向により、長期債の需要増加で長期債券の金利が下がる（債券価格の上昇）。スイス投資銀行クレディ・スイスによると、２年物と１０年物の金利逆転は１９７８年以来５回発生した。また、平均２２ヶ月が経過すると、例外なく景気後退が現れた。

景気低迷による需要減少の見通しで、原油価格も急落した。同日、ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）の９月引渡しのウエスト・テキサス・インターミディエ（ＷＴＩ）は、前日比１バレル＝３.３％（１.８７ドル）下がった１バレル＝５５.２３ドルで取引を終えた。


朴湧 parky@donga.com