３日、米大統領選の党候補指名争いの幕が上がった中、ピート・ブーテジェッジ前インディアナ州サウスベンド市長（３８）、マイケル・ブルームバーグ前ニューヨーク市長（７８）、台湾系実業家のアンドリュー・ヤン氏（４５）が、野党民主党の支持率１、２位候補であるジョー・バイデン前副大統領とバーニー・サンダース上院議員に劣らず関心を集めている。
ブーテジェッジ氏は昨年１月、過去の大統領候補のうち最も若い３７歳で出馬を宣言した。トランプ大統領（７４）はもとより、バイデン氏（７８）、サンダース氏（７９）、エリザベス・ウォーレン上院議員（７１）が皆７０代であるのと対照的だ。ハーバード大学を卒業してアフガニスタン戦に服務したブーテジェッジ氏は、「完璧な息子」のイメージで白人中道有権者に人気がある。先月の世論調査では、１１日の予備選挙（プライマリ）が実施されるニューハンプシャーで、サンダース氏（２９％）に続き１７％の支持を得て２位になった。他の候補に比べて短い行政経験、性マイノリティなどが弱点に挙げられるという意見もある。
フォーブス基準５８０億ドル（約６９兆ウォン）の財産を保有した世界１４位の富豪、ブルームバーグ氏は、圧倒的な「錢の威力」でマーケティング攻勢を繰り広げている。昨年１１月に出馬宣言をした最初の週だけで、週間テレビ広告費に過去最高額の３３００万ドル（約３９４億ウォン）を使った。ロイター通信が先月２９、３０日に実施した世論調査で、ブルームバーグ氏は１２％で、バイデン氏（２３％）、サンダース氏（１８％）に続き３位を占めた。他の候補より遅く予備選に飛び込んだことを考えると、攻撃的な広告戦が効果を上げたとみえる。ブルームバーグ氏は、選挙人団の数が小さなアイオワ、ニューハンプシャーなどを事実上あきらめた。その代わりに５３８人の選挙人団のうち１、２位の州のカリフォルニア（５３人）、テキサス（２９人）が行われる来月３日の「スーパー・チューズデー」予備選に集中する戦略を立てた。
格差解消に向けて米国のすべての成人に毎月１千ドルの基本所得を支給するという公約を掲げたヤン氏は、バイデン氏とサンダース氏のラブコールを受けている。ヤン氏が２人のどちらかを支持すれば、超接戦が繰り広げられる予備選で勝機をつかむことができるためだ。
キム・イェユン記者 yeah@donga.com
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