最古参ＩＯＣ委員、東京五輪開催中止の可能性を提起

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）内部で新型コロナウィルス感染の勢いが収まらなければ、７月に開幕する東京五輪が中止されるだろうとの見解が示された。

現役ＩＯＣ委員の中で最古参のディック・パウンド委員（７８＝カナダ、写真）は２６日、ＡＰ通信とのインタビューで「もし大会を予定通り開催することが困難になれば、大会がキャンセルされることもあり得る」と少なくとも大会２ヵ月前の５月末までは開催の是非を決定しなければならないだろうと話した。

水泳のカナダ代表選手出身で弁護士のパウンド委員は、１９７８年にＩＯＣ委員になって以来、執行委員、副会長などの要職を経験した。トーマス・バッハＩＯＣ会長より１３年先にＩＯＣ委員になった最古参委員だ。

パウンド委員は「五輪が近づくほど警備や食べ物、選手村、ホテル、メディアなどのために多くの準備をしなければならない。多くの国々と国ごとに異なる季節やテレビ中継など考慮すべき要素が多すぎる。単に『五輪を１０月に延期する』という風には言えない」と述べ、五輪延期が困難だとの見解を示した。また短期間で施設の準備を終えられる都市がないため、東京以外の都市で開催するのも困難で、だからと言って五輪開催を１年遅らせるには、すでに多額の資金を使った日本が新たに負担しなければならない費用がかさみ過ぎると説明した。

ただ、パウンド委員は、「今までは予定通り五輪準備が行われている。選手たちは五輪の準備に集中して欲しい」と語った。ＩＯＣは世界保健機関（ＷＨＯ）と協力し五輪開催の是非を決定する予定だ。

一方、日本政府の報道官に当たる菅義偉官房長官は同日午前、定例の記者会見でパウンド委員の発言に関連し、「ＩＯＣに確認した結果、パウンド委員の発言はＩＯＣの公式見解ではなく、（パウンド氏も）予定通り大会開催に向けてＩＯＣが準備していると説明したものだ、との回答を聞いた」と述べた。菅長官は、「来月に始まる聖火リレーも予定通り行い、コロナウィルス感染への対策を含め開催に向けたあらゆる準備を着実に進めたい」と話した。


李元洪 bluesky@donga.com