東京五輪の来年開催、日本内で悲観論広がる

日本政府が新型コロナウィルス感染拡大を防ごうと入国拒否措置を延長・拡大することを決めた。安倍晋三首相は２７日、新型コロナウィルス感染症対策本部会議を主宰し、「世界的な感染拡大が続いている」とし、「入国拒否の期限を４月末から５月末に延長する」と述べた。これを受け、この２週間以内に韓国、中国、米国、欧州の殆どの国のうち、入国拒否対象となっていた既存の７３ヵ国を訪問した外国人は５月末まで日本に入国できない。

新型コロナウィルスが勢いを増す中、来年７月の東京五輪開催も無理だろうという見方が広がっている。毎日新聞は２７日、「前向きな五輪中止」と題した山田孝雄特別編集委員のコラムを２面に掲載した。山田氏は「多くの専門家たちが新型コロナウィルスの流行が１年以上続くとみている」と指摘。その上で「（来年に延期された）東京五輪が結局中止になる可能性が小さくない」とし、「そうなってもあわてぬよう『戦略的中止』案（プランＢ）を準備しておく必要がある」と書いた。

医療専門家たちも似たような声を出している。長野保健医療大学の北村義浩特任教授は２６日、「日本だけ良ければ実施できるってものじゃない。新型コロナの世界的な終息が求められる」と言い、「来年に東京五輪が開催される可能性はゼロ」と言い切った。


東京＝パク・ヒョンジュン特派員 lovesong@donga.com