米国と欧州で新型コロナウイルスの新規感染者が急増し、感染流行「第2波」が懸念されている。
国際統計サイト「ワールドメーター」によると、8日(現地時間)基準で米国の累計感染者が500万人を突破した。先月23日に400万人を上回り、16日で100万人増加したのだ。米国の累計死者数も16万人を超えた。米紙ニューヨーク・タイムズは、「この1週間の1日平均の新型コロナウイルスの死者数が1千人にのぼる。1ヵ月前の約500人から急増した」とし、「外出禁止措置緩和地域を中心に死者数が急増している」と伝えた。
ロイター通信によると、フランスの首都パリ市は10日から屋外でのマスク着用を義務づける方針だ。前日のフランスの新型コロナウイルス新規感染者は2288人で、外出禁止措置緩和後、最大値を記録した。マスク着用の義務化は大人だけでなく11歳以上子どもにも適用される。特に川辺など人が集まる場所でマスクをしなければ罰則がある。イタリアでも7日、新規感染者数が550人を超え、5月28日(594人)以来2ヵ月ぶりに最も高い数値を記録した。
こうした中、米国人3人に1人は新型コロナウイルスのワクチンが無料でも接種を望まないことがわかった。政治メディア「アクシオス」によると、世論調査会社ギャラップが先月20日から今月2日まで米国人7632人を調査した結果、ワクチンの安全性などを懸念して「米食品医薬品局(FDA)の承認を受けたワクチンを接種しない」という回答が35%にのぼった。ギャラップは、1954年に小児まひのワクチンが開発された時も人々がワクチンの接種を敬遠したことに触れ、「保健当局がワクチンの効果を説明する必要がある」と指摘した。
米中部オハイオ州では、州知事の新型コロナウイルスの検査結果をめぐって論議が起きている。共和党所属のマイク・デワイン州知事は当初、新型コロナ検査で陽性が確認されたが、その後3回の検査ですべて陰性の結果が出た。AP通信は、このような相反する結果が保健当局の指針と医療統計を信じない人に大きな不信感を与えていると伝えた。
イ・ユンテ記者 oldsport@donga.com