米技術株のバブルがはじけるか、テスラが２１％急落

米ニューヨーク証券取引所に上場されている技術株の代表ともいえるテスラの株価が、上場以来最大の２１.１％急落して、暴落が続いている。ハイテク株中心のナスダック指数も、３取引日間１０％以上下落し、ハイテク株のバブル崩壊を巡る懸念が高まっている。

労働者の日の連休後に取引を開始した８日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所でナスダック指数は一日に４.１１％急落し、３取引日連続で下落した。前のピークである２日比１０％以上暴落し、事実上「息抜き」に入ったという評価が出ている。

その間「バブル論議」が後を絶たなかったビッグテック（大手テクノロジー企業）の株価が軒並み下落した。８日、テスラとマイクロソフト（マイナス５.４％）、アップル（マイナス６.７％）、グーグルの親会社・アルファベット（マイナス３.６％）、アマゾン（マイナス４.４％）、フェイスブック（マイナス４.１％）のハイテク株「ビッグ６」の株価が大きく下がった。

特に今年に入ってから先月末まで、株価が６倍に高騰したテスラは、２０１０年にニューヨーク証券取引所への上場以来、過去最大幅で株価が下落した。テスラは大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ５００）指数への編入が不発に終わったうえ、５０億ドル（約６兆ウォン）の有償増資などの悪材料が重なった。ウォールストリートでは、経営業績比株価が急騰したことについて、「テスラは史上最大規模の紙で作られた家」という指摘まで出ている。

これと共に、ソフトバンクの孫正義会長が最近、４０億ドル分のコールオプション（将来に一定の価格で株式を購入する権利）を密かに買収したため、技術株が実際の価値よりさらに大幅に上昇したという懸念が広がった状況だった。

今年に入って、技術株「ビッグ６」の時価総額は３兆２０００億ドル増加し、かつての「ドットコムバブル」レベルに近づいたという論議が提起されてきた。メリッツ証券のイ・ギョンス・リサーチセンター長は、「短期間の過熱が解消され、米ハイテク株はしばらく調整局面を経るだろう」とし、「本格的な下落ではないと見られる」と語った。

韓国証券市場は個人買いに支えられ、下げ幅を減らした。同日総合株価指数（コスピ）は前日に比べて１.０９％（マイナス２６.１０ポイント）下げた２３７５.８１で取引を終えた。ただ、国内投資家が保有しているテスラ株の保有額が４兆６０００億ウォン分を上回るだけに、投資家らの損失の懸念が高まっている。


姜有炫 yhkang@donga.com