国際水路機関(IHO)が、東海(トンヘ)の公式名称を日本海とだけ表記してきたIHOの公式海図を改正し、今後日本海(Japan Sea)ではなく数字だけで表記する方針を固めたという。世界各国が海名を表記する時にこの海図を公式に標準とするため、日本海の単独表記を主張する日本の根拠が消えることになり、1997年から政府が国際社会で繰り広げてきた東海表記外交戦が新たな契機を迎える。
IHOのマティアス・ヨナス事務局長は16、17日、約90のIHO加盟国が参加する中、リモートで開かれたIHO第2回総会で、各種海図作成の指針になる「大洋と海の境界」(S-23)の改訂版S-130の発刊を報告した。この改訂版は、東海など海名を表記する代わりに固有識別番号だけを表記するという。
韓国と北朝鮮、日本、米国、英国は昨年4月から構成された当事国間非公式協議体で、東海を識別番号で表記する案に合意した。冊子形態だった海図のデジタル化を推進してきたIHO側が韓国と日本に東海表記問題の解決を求め、東海の併記を主張する韓国と日本海単独表記を主張する日本が歩み寄ったのだ。外交筋は、「今回の案が採択されれば、政府は日本海単独表記を固守してきた米国や国連に外交力を集中しなければならない」と述べた。
崔智善 aurinko@donga.com