ＬＧエネルギーソリューションが発足、バッテリーを巡るグローバル三国志が本格化

ＬＧ化学電池事業本部が１日、「ＬＧエネルギーソリューション」として公式に発足する。中国のＣＡＴＬ、日本のパナソニックなどの競合他社を抜いて、バッテリーの製造から再利用までの関連サービス全般を提供する世界第１位の総合エネルギーソリューション企業へと成長するのが目標だ。

電池事業本部を「独立」させてから残る存続法人の「ＬＧ化学」は、最近、チョン・インヒ元グローバル・グリーン成長機構（ＧＧＧＩ）事務総長特別補佐官を持続可能経営顧問（専門委員）として迎え入れるなど、新しい経営パラダイムで「グローバルトップ５の石油会社」に成長するという戦略だ。

３０日、バッテリー業界によると、ＬＧエネルギーソリューションは、１日、取締役会を開き、金鐘現（キム・ジョンヒョン）社長を最高経営責任者（ＣＥＯ）として公式選任して新設法人として新たにスタートする。最高財務責任者（ＣＦＯ）は、ＬＧ化学電池事業本部経営管理を統括してきた李昌實（イ・チャンシル）室専務が務める。李専務は、ＬＧエネルギーソリューションの企業公開（ＩＰＯ）の全般を担当するという。同日、ＬＧ化学電池事業本部など約６６００人も所属を移す。

ＬＧエネルギーソリューションは、独立することによって企業価値の正しい評価を受けて、世界第１位の座を固めるという戦略だ。２０２４年までに売上高３０兆ウォンを達成するのが目標だ。すでに今年９月までの累積売上高の８兆２２７８億ウォンは、昨年の総売上高（８兆３５０２億ウォン）と同様の水準だ。現在、バッテリーの受注残高が１５０兆ウォンに達して、急速な成長を期待されている。

財界関係者は、「ＬＧ化学は２０年以上、石油化学事業で稼いだ資金を電池事業本部に着実に投資してきており、結果電池事業本部が自ら利益を出すことができる基盤を設けられた」とし、「独立し始めたＬＧエネルギーソリューションは、年間３兆ウォンを超える施設投資に耐えながら、電気自動車バッテリーの火災議論、ＳＫイノベーションとの訴訟戦など山積している課題を解決していかなければならない」と語った。

ＬＧ化学も変身を図っている。韓国をはじめ、豪州、インドネシアなど２６カ国を加盟国として抱えているグリーン成長専門国際機関「ＧＧＧＩ」のチョン・インヒ元特別補佐官を専門委員として迎え入れ、環境政策を含む持続可能な経営に力を入れると見られる。また、最近、石油化学事業本部のグローバル事業能力を強化するために、ホ・ソンウ元ロッテＢＰ化学代表兼ＢＰコリア代表もグローバル事業推進担当（副社長）として迎え入れた。

これは全体営業利益の８０〜９０％を担当している石油化学事業部門の海外事業強化、社を挙げての持続可能性のある戦略推進が課題として数えられているからだ。ＬＧ化学の辛學喆（シン・ハクチョル）副会長は最近、存続法人に残る主な事業本部の役員や社員と「リレーミーティング」を行って、将来の事業戦略と計画などを共有する場を設けていることが分かった。

ＬＧ化学は、プラスチックや電気自動車バッテリーなどの主力製品を、生産から廃棄までリサイクルする循環経済システムを構築するために集中している。また、石油化学事業の東南アジア市場への進出など、海外事業の強化にも力を入れている。財界関係者は、「ＬＧ化学は来年、持続可能性戦略を基にした環境にやさしい新事業に集中する予定だ」とし、「辛副会長も、石油化学事業の成長エンジンの基本は持続可能性だと強調している」と語った。


ソ・ドンイル記者　ホン・ソクホ記者 dong@donga.com · will@donga.com