韓国女性の雇用率はＭ字型曲線

韓国の女性は２０代に就職後、３０代でキャリアが打ち切られる現象が、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の加盟諸国に比べて依然目立っていることが、調査の結果分かった。主要先進国の女性雇用率は年を取るにつれて放物線を描いたのと違い、韓国は「Ｍ」字型だ。

韓国経済研究院（韓経研）は１８日、韓国の２０１９年の女性雇用率は５７．８％で、ＯＥＣＤ３７カ国のうち３１位と集計されたと発表した。求職活動中の失業者も経済活動参加とみなして計算する女性の経済活動参加率も６０．０％で、ＯＥＣＤメンバー国の中で３３位となっている。これは職場を持つ女性の割合は低いが、職場を持つ意思のある女性まで含めても最下位圏という意味だ。

年代別の雇用率を見れば、韓国の女性たちは、３０代の入り口で子育てと仕事の間で悩んでキャリアが打ち切られることを経験していることが分かった。韓国の女性雇用率は、Ｍ字型曲線を描いている。２５～２９歳の女性雇用率は７１．１％でピークに達した後、３０～３４歳（６４．６％）、３５～３９歳（５９．９％）など、３０代に入って急激に下がる。しかし４０～４４歳（６２．７％）、４５～４９歳（６７．４％）など、４０代に入って再び高まった雇用率は、５０～５４歳（６８．０％）以降下落傾向にある。

一方、米国、日本、ドイツ、英国、フランスの主要先進国５カ国（Ｇ５）の女性雇用率は、２０代から４０代まで増加傾向を見せている。５０代で減少し始める「放物線（∩）」の模様である。韓国とＧ５の平均女性雇用率は、２５～２９歳では５．９％しか差がないが、徐々に格差が生じて、３５～３９歳に１６．６％まで広がった後、４０代以降再び縮まる。

特に、１５歳未満の子供を持つ韓国女性の雇用率は５７．０％に過ぎないのに対し、Ｇ５の平均は７２．２％へと差が大きかった。統計庁の昨年の「非経済活動人口調査」で、経済活動に参加しない女性の６５．０％は、「子育てと家事が負担になる」と答えた。韓経研は、「２０１９年に韓国の３０代女性の雇用率が２５～２９歳水準で維持されれば、３１万８０００人の雇用損失を防ぐことができる」と分析した。

韓経研は、韓国はＧ５諸国より、柔軟な労働環境づくりと女性の経済活動支援の面で不十分だと指摘した。Ｇ５諸国は、全体労働者比女性時間制雇用の割合は平均１４．９％で、韓国（８．９％）より柔軟な労働環境を備えている。英国と日本は１７．２％もある。出産休暇・子育て休職給与、子育て費用などの現金支援および税制上の恩恵を含む母性保護関連公共支出の割合も、２０１７年基準で韓国（０．４％）はＧ５平均（１．５％）に及ばなかった。

韓経研のチュ・グァンホ経済政策室長は、「女性のキャリア打切りを防ぐためには保育施設を拡充し、子育て休職を活性化するなどの支援を拡大すべきだ。これとともに、時間制労働も増やす柔軟な労働環境づくりが必要だ」と語った。


ホン・ソクホ記者 will@donga.com