米国発インフレ恐怖が拡散、アジア証券市場が揺らぐ

米国発「インフレ恐怖」のため、韓国などアジア主要証券市場が軒並み急落した。

１３日、総合株価指数（コスピ）は前日より３９.５５ポイント（１.２５％）安の３１２２.１１で取引を終えた。コスピは今月１０日、史上最高値を更新後、連日１％台の下落が続き、３日間で１２７ポイント以上も下がった。

これに先立って２日間、５兆ウォン近くを売り越した外国人投資家は同日も、１兆４３００億ウォンを売りさばき、下落傾向を主導した。個人と機関がそれぞれ１兆４４００億ウォンと６３億ウォン分を買い付けたが、力不足だった。コスピの代表株とされる三星（サムスン）電子は、１.８８％安の１株＝７万８５００ウォンで取引を終え、「８万電子」の座を明け渡した。昨年１２月２９日以来の最安値といえる。日本（マイナス２.４９％）、台湾（マイナス１.４６％）、中国（マイナス０.９６％）、香港（マイナス１.４５％）など他のアジア証券市場も軒並み下落した。

原材料価格の高騰や資産市場の過熱の中、米消費者物価が１３年ぶりに最大の上げ幅を示し、インフレへの恐怖が世界金融市場を押さえつけている。各国の中央銀行が早期に金利引き上げなどの緊縮に乗り出すという懸念が高まっている。


キム・ジャヒョン記者 zion37@donga.com