済州道西帰浦市（チェジュド・ソグィポシ）に暮らす大学生のキム・スビンさん（２４）は昨年１０月から済州海水浴場でジョギングし、ゴミを拾う「プロギング（plogging）」をしている。新型コロナウイルスの感染拡大後、宅配の急増で使い捨てゴミが増えるのを目にして始めた彼女なりの環境運動だ。キムさんは、宅配ではなく料理を作り、コーヒーはタンブラーに入れ、料理には再利用可能な容器を使っている。
東亜（トンア）日報特別取材チームは、ビックデータ分析会社「バイブカンパニー」、アンケート調査プラットホームＳＭ Ｃ＆Ｃ「ティリオン・プロ」と共同で、新型コロナウイルスにともなう消費者の認識変化を調査した。これによると、消費革命時代を主導する新しい消費者、すなわちニューカマーズ（New comers）が重視するのは、環境とモバイル基盤のオンライン活動だった。
バイブカンパニーが１００億件のソーシャルメディアの掲示物を分析した結果、新型コロナウイルスが発生した昨年２月から１年間、「ゴミを減らす」という言葉が言及された回数は新型コロナウイルス以前の１年間に比べて７％増加し、今年２～５月には前年より２９２％急増した。
新型コロナウイルス「第４波」が広がり、「ステイホーム」で瞬間的に人気を得た「家ご飯」の言及は、この４ヵ月間で６５％減少した。同期間、在宅（－６３％）、ステイホーム（－７３％）、登山（－４２％）関連の言及も大幅に減った。一方、ユーチューブ（１４％）、ウェブトゥーン（５％）、株（８％）、ビットコイン（６５％）、ウェブドラマ（２６％）などオンライン活動★への関心は高い水準を維持した。
淑明（スンミョン）女子大学経営学科の徐鏞求（ソ・ヨング）教授は、「新型コロナウイルスを機に環境と倫理的価値に合致し、オン・オフラインのバーチャルリアリティを通じて、新たな付加価値を創り出すことが重要になった」と話した。
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