旅行プラットフォーム「ヤノルジャ」、孫正義ファンドから２兆ウォンを誘致

韓国の旅行プラットフォーム会社「ヤノルジャ」が、孫正義の日本ソフトバンクグループから２兆ウォンの投資を受ける「ジャックポット」に当たった。ヤノルジャは、既存のサービスに情報技術（ＩＴ）を強化し、本格的にグローバル旅行プラットフォームとの競争に参入する見通しだ。

１５日、ヤノルジャは「ソフトバンクビジョンファンドII」から２兆ウォン規模の投資を誘致したと発表した。これは当初１兆ウォンだろうという市場予想より２倍も多い数値だ。国内では今年４月、ニューヨーク取引所に上場したクーパンが、ソフトバンクから誘致した３０億ドル（３０億ドル）以後最大規模となる。

具体的な数値は公開されていないが、業界では今回の投資でヤノルジャが「デカコ－ン」（企業価値が１０兆ウォン以上）企業の価値を認められたとみている。これを受け、ソフトバンクは株式を約２０％確保したものと推定される。２０１９年にシンガポールの国富ファンドなどから２０００億ウォン以上の投資を受けた際、１兆ウォン程度の企業価値が認められたことに比べれば、２年間で企業価値が１０倍も高騰したことになる。

ヤノルジャは宿泊先、交通手段、レジャープログラム、飲食店の予約まで、旅行とレジャーに関するすべてのことを一つで解決できるプラットフォーム企業だ。イ・スジン総括代表が２００７年に起業した。国内利用者は１５００万人程度。新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）による旅行制限にもかかわらず、昨年の売上高１９２０億ウォン、営業利益１６１億ウォンを上げて善戦したという評価を受けている。ヤノルジャの関係者は「昨年、世界旅行企業の中でほぼ唯一、純成長と営業利益の改善を達成した」と話した。

特に最近では、「テクノオールイン（Ｔｅｃｈ　Ａｌｌ－ｉｎ）」のビジョンを宣言し、技術力を強化している。ソフトバンクも同様に、今後の成長性に注目したものと見られる。ヤノルジャはクラウド法人を設立し、グローバルクラウドソリューション事業を開始、今年下半期（７〜１２月）だけで研究開発（Ｒ＆Ｄ）分野で３００人以上を採用する計画だ。とある業界の関係者は、「宿泊－交通－飲食店など様々なサービスを人工知能（ＡＩ）などの技術で連結し、旅行客を『ロックイン』しようとする戦略だ」とし、「ホテル資産管理システム（ＰＭＳ）の分野では多国籍企業と競争できるほどの実力がある」と話した。

今回の投資誘致で、イ総括代表の「成功ストーリー」も再びスポットライトが当てられている。氏は貧しい家庭事情を乗り越えて、モーテルの従業員時代の経験をもとにヤノルジャを起業し、以後旅行・レジャープラットホーム市場を革新してきた。ヤノルジャは新型コロナ以降、本格的に海外事業を拡大するものと見られる。海外でエアビーアンドビー、ブッキングドットコムのような大型グローバルオンライン旅行プラットフォーム（ＯＴＡ）事業者との競争が予想される。今回の投資誘致をきっかけに、ヤノルジャがクーパンのように米ナスダック上場を推進する可能性も持ち上がっている。ヤノルジャは今年の上場を目標に企業公開（ＩＰＯ）を準備してきたが、会社は具体的な事項について口を閉ざしている。とある業界の関係者は、「ソフトバンクのネットワークなど、グローバルな影響力を基盤に米国に上場する可能性が十分だとみて、大型投資が実現したとみられる」と語った。


金聖模 mo@donga.com