米自動車メーカー・ゼネラルモーターズ（ＧＭ）が、バッテリー火災のリスクを理由に全世界に販売した電気自動車「ボルトＥＶ」をすべてリコールし、火災の原因が明らかになるまで販売を中止する。韓国内で事前予約中のボルトＥＶの２０２２年式と、既存のボルトＥＶもリコールと販売中止の対象に含まれる。
各国政府が我先に電気車の拡大政策を展開している中、火災誘発の可能性を理由に大規模なリコールが相次いで起きており、電気車への不安が広がるのではないかという指摘が出ている。
２２日付の外国メディアによると、ＧＭは２０日（現地時間）、１０億ドル（約１兆１８００億ウォン）を投入して、ボルトＥＶとボルトＥＵＶのバッテリーモジュールを交換する自主的リコールに乗り出すと発表した。対象は、先月リコールが決まった２０１７〜２０１９年式のボルトＥＶ（６万９０００台）に含まれなかった２０１９〜２０２２年式のボルトＥＶ７万３０００台だ。これでＧＭが生産したすべてのボルトＥＶがリコールに入ることになった。
ボルトは２０１６年から最近まで、米国やカナダ、韓国、ブラジルなどで約１４万２０００台が販売された。国内では２０１７年から今年６月まで、約１万１０００台が販売された。ＧＭはリコールと販売中止の方針を発表し、「ボルトＥＶの所有者は（火災リスクと被害を防ぐため）リコール前までは最大充電量を９０％に制限し、駐車は建物外の屋外にしなければならない」と明らかにした。
ＧＭはボルトＥＶで火災が数回発生したことを受け、昨年１１月、バッテリーの最大充電量を９０％に制限するソフトウェアアップデートを行った。しかし、アップデート後も火災が発生したため、ＧＭはバッテリーモジュールを交換することにした。米ＣＮＢＣは、交換に１８億ドル（約２兆１３０３億ウォン）がかかると報じた。
ＧＭは、「バッテリーセルで陰極タップの欠陥と分離膜の折れなどの珍しい２種類の製造欠陥が同時に存在する可能性が発見された」と明らかにした。ボルトＥＶに搭載されたバッテリーは、全量ＬＧエネルギーソリューションが生産した。ＬＧエネルギーソリューションは、忠清北道清州市（チュンチョンブクド・チョンジュシ）の梧倉（オチャン）工場と米ミシガン州工場でバッテリーセルを生産している。ＬＧ電子は、複数のバッテリーセルをまとめて一つの製品で構成（モジュール化）し、ＧＭに納入しており、昨年１０月からは事業再編を通じて、ＬＧエネルギーソリューションが行っている。
ＧＭのリコール措置をきっかけに、電気自動車の火災原因をめぐる議論はさらに激化するものと見られる。自動車業界ではバッテリー自体の問題を疑っているが、バッテリー業界では配線など、ほかの原因である可能性も考慮すべきだという。ＬＧ電子とＬＧエネルギーソリューションは、「リコールが円滑に行われるよう積極的に協力している。共同で進めている調査結果によって、引当金の設定と分担比率などが決まる予定だ」と明らかにした。
イ・ゴンヒョク記者 ホン・ソクホ記者 gun@donga.com · will@donga.com
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