コロナ患者の１７％「後遺症で職場に復帰できない」

新型コロナから完治したものの、後遺症を経験した世界中の１億人超の人のうち、多くの人が健康問題で職場に復帰できずにいると、英フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）が９日付（現地時間）で伝えた。後遺症で仕事ができなくなった人が増え、労働市場に労働力不足という影響が予想されるとＦＴは見通した。

ＦＴによると、英国で新型コロナにかかって入院した患者５人に１人は、退院後５カ月が経っても職場に戻れなかったことが分かった。英レスター大学共同研究チームは、２０２０年３月から１１月にかけて、新型コロナの入院患者１１７０人を追跡した結果、約１７％が後遺症で職場に復帰できず、約１９％は健康問題で転職したと発表した。また、英国企業の２５％は、新型コロナの後遺症が長期欠勤の主な要因だと明らかにした。

米国も状況は似ている。シンクタンクのブルッキングス研究所によると、昨年１１月基準で、企業などの求人需要１０６０万人のうち１５％以上は、新型コロナの後遺症による欠員補充だった。健康問題で職場に復帰できなかった人が、１５０万人を超えたことになる。

専門家らは、新型コロナの後遺症が過去最悪の求人難の原因になり得ると話す。バイデン米大統領は５日、米国立保健院（ＮＩＨ）などの関係機関に、新型コロナの後遺症を巡る国家レベルの研究を指示し、後遺症を患う労働者の権利保護を促した。


キム・スヒョン記者 newsoo@donga.com