「北区（ブクグ）の新千年大路は３７７００、南区（ナムク）の上島（サンド）南路は３７８３４…」
チョ・デヒさん（２８）は、１日に４時間ずつ慶尚北道浦項市（キョンサンブクド・ポハンシ）南区の浦項郵便局で働いている。毎日殺到する郵便物を郵便番号で分類し、郵便配達員８０人余りの配送箱に入れるのが彼の仕事だ。管轄区域２６４か所の郵便番号をよく知らなければならない頭の痛いことだが、チョさんには「遊び」に近い。彼は数年分のカレンダーを全て覚えるなど、「数字にこだわり」を持つ重度自閉症者だからだ。
２０２０年に職業訓練で始め、今年で勤務３年目を迎えたチョさんは、浦項郵便局の「宝物」になった。この郵便局のチョ・ギョンジェ郵便配達員は、「デヒがいなければ、郵便配達員の仕事が遅れるのがはっきり見えるほどだ」と話した。しかし、彼の契約期間は来年８月までだ。チョさんの母親のナ・ソンヒさん（５５）は、「デヒが『来年は郵便局で働けないのか』と、すでに落ち込んでいる」とため息をついた。
●発達障害者１０人に７人が「未就職」
最近、話題になったテレビドラマ「ウ・ヨンウ弁護士は天才肌」が終映した。自閉性障害を持つ主人公ウ・ヨンウが、「法務法人ハンバダ」に正規職弁護士として採用されるハッピーエンドだった。大手法律事務所の賃金水準を勘案すれば、主人公が受け取る年俸は１億５０００万ウォンに達するという分析も出ている。
しかし、このような結末は、ウ弁護士が知能指数（ＩＱ）１６５の天才だったから可能なことだ。２５万人にのぼる発達障害者（自閉性、知的障害者の通称）にとって、高額年俸は夢のような話に過ぎず、現実は「毎日出勤する所」を探すことさえ容易ではない。
韓国国内の発達障害者１０人に７人は職業がない。韓国障害者雇用公団によると、昨年１５歳以上の自閉性障害者の雇用率は２８.１％、知的障害者は２８.０％だ。全国民の雇用率（２０２１年１２月６０.４％）はもとより、全体障害者雇用率（３４.６％）より低い。就職後の平均月給も、自閉性障害は１２１万ウォン、知的障害は９２万ウォンで、全体障害者の平均月給（１８８万ウォン）の半分の水準に止まる。体の不自由な身体障害者の雇用率と平均賃金が、発達障害者より高いためだ。
●苦労して就職しても「２年後退職」の期限付き
小学生並みの知的能力を持つイ・ジウンさん（２９・女）は、成人後も１０年近く就職が困難だった。障害者福祉館の館内食堂で働いたりもしたが、２年余り働いて辞めた。仕事ができないからではなく、該当の働き口は勤務期間が２年間に制限される「福祉雇用」だったためだ。他の障害者にも機会を与えなければならなかった。イさんは今年２月、仁川（インチョン）のある食材スーパーに就職した。国費支援で地域内の事業所でインターンのように働く「現場中心の職業訓練」のプログラムで仕事を始めた。入社３ヵ月で正式に採用された。
イさんの母親のイム・ジョンヒさん（５１）は、「ジウンは運の良いケースだ」とし、「ジウンの友達は、いくつかの会社で訓練だけを受けて採用されなかった」と伝えた。保健福祉部によると、今年（１～７月）、現場中心の職業訓練に参加した発達障害者は４５７人だが、就職につながった人は１０９人にとどまった。同徳（トンドク）女子大学社会福祉学科のソ・ドンミョン教授は、「障害の程度や類型によって雇用支援金を差等支給してこそ、発達障害者の雇用率を高めることができる」と話した。
イ・ジウン記者 easy@donga.com
About Dong-A Ilbo