予測を下回る業績で米ビックテックの株価急落

「アーニングショック」の懸念が広がり、米ビッグテック企業の株価が２５日（現地時間）、ニューヨーク証券市場の時間外取引で一斉に急落した。グーグルが市場予測を下回る第３四半期（７～９月）の業績を発表すると、景気低迷への不安感が広がったことによるものだ。

第３四半期の売上が６９０億ドルで、市場予測値７１０億ドルを大きく下回ったグーグルの親会社アルファベットの株価は、同日の業績発表直後、時間外取引で６.９％下落した。アルファベットの売上成長率６％は、２０２０年の新型コロナのパンデミック初期を除けば２０１３年以降最も低い。

特にユーチューブ広告の売上は、前年同期比３％増えるだろうという市場予測とは異なり、２％のマイナス成長を見せた。グーグルのフィリップ・シンドラー最高ビジネス責任者（ＣＢＯ）は、「保険や融資、モーゲージ、仮想通貨の分野などで、オンライン検索の広告が減った」と明らかにした。米連邦準備制度（ＦＲＢ）の急激な金利引き上げの影響を直接的に受けた金融機関が、先にオンライン広告をはじめとするマーケティング費用の削減に乗り出した影響と解釈される。

マイクロソフト（ＭＳ）は同日、市場予測と同様の業績を発表したが、純利益は前年同期比１４％下落し、売上成長の勢いも５年間最低値を記録し、時間外取引で６.７％暴落した。第４四半期（１０～１２月）の業績予測値が市場予測値を大きく下回ると予測されたことも影響を及ぼした。半導体企業のテキサス・インスツルメンツも、第４四半期の業績予測値を下方修正し、時間外取引で株価が８.２１％下落した。業績発表前のアマゾン（マイナス４.４％）やメタ（マイナス４.０％）も同日、相次いで下落した。

ブルームバーグ通信は、「予想を下回るグーグルやＭＳの業績は、企業がオンライン広告の支出から情報技術（ＩＴ）予算まで、全面的なコスト圧迫を受けているという意味だ」と報じた。ＣＮＮ放送は、「デジタル広告市場の悪い兆候（Ｂａｄ　Ｏｍｅｎ）だ」と伝えた。


金玹秀 kimhs@donga.com