アップルとテスラを中心とする米国の「ビッグテック」産業が揺れている。米国と中国の景気減速の直撃を受けたためだ。昨年、テスラとビッグテック５大企業（ＦＡＡＮＧ＝メタ、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル）の時価総額は計４兆ドル（約５０８７兆ウォン）が蒸発し、新年もこの基調は続くだろうという懸念が高い。
米ニューヨーク証券市場の新年初取引日である３日（現地時間）、世界の時価総額１位のアップルの株価は前取引日比３．７％下落した。時価総額も２兆ドル（約２５４７兆ウォン）を割り込んだ。アップルは、世界の株式市場が急落した昨年も、時価総額が２兆ドル台を守った唯一の企業だったが、景気低迷の懸念を避けることはできなかった。この日テスラも１２．２％急落し、事実上「テスラショック」が続いた。この影響で、同日、ニューヨーク証券市場の３大指数も軒並み下落し、憂鬱な新年を予告した。
アップルとテスラは、どちらも中国への生産および販売依存度が高い企業だ。中国の新型コロナの拡大事態と各国の金利引き上げに端を発した需要鈍化の直接的な影響を受け、危機感が高まっている。日本の日経アジアは、アップルが需要鈍化を理由に先月から各部品業者にエアーポッドやアップルウォッチ、マックブックなどの部品生産量を減らすよう伝えたと報じた。
テスラは、需要減速に最高経営責任者（ＣＥＯ）であるイーロン・マスクの相次ぐ物議で、リーダーシップ危機に見舞われている。昨年１年間は６５％、先月だけで４４％も株価が暴落し、「テスラショック」の状態だ。昨年、自動車の引き渡し台数は１３１万台で前年比４０％伸びたが、市場予測値（５０％）を下回り、新年の電気自動車市場の悲観論に火をつけた。ＪＰモルガンなどは、次々とテスラの目標株価を下げている。
年明けから世界景気低迷の戦雲が垂れ込めている中、米紙ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は、「低迷が来れば、『金持ち（Ｒｉｃｈ）』と『景気低迷（Ｒｅｃｅｓｓｉｏｎ）』の合成語である『リッチセッション（Ｒｉｃｈｃｅｓｓｉｏｎ）』になるだろう」と診断した。大規模なリストラが、ビッグテックおよび投資銀行など高所得職種を中心に広がり、資産市場の下落や住宅景気の冷え込みなどが起きていることを理由に挙げた。
金玹秀 kimhs@donga.com
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