アップルがチャットＧＰＴ禁止令、世界エリートの秘密の会もＡＩを最優先議論

北米と欧州政・財界エリートの秘密の集いである「ビルダーバーグ会議」が、今年は人工知能(ＡＩ)を最優先議題として議論する。対話型ＡＩサービス「チャットＧＰＴ」で突風を起こしたオープンＡＩのサム・アルトマン最高経営者(ＣＥＯ)など、世界のＡＩ業界の大物たちも総出動するという。

ビルダーバーグ会議の主催側は、ポルトガルのリスボンで１８〜２１日(現地時間)に開かれる今年６９回会議に、２３ヶ国の産業・金融・言論界の指導者と専門家１２８人が参加すると明らかにした。特に、アルトマンＣＥＯをはじめ、グーグル子会社ディープマインドのデミス・ハサビスＣＥＯ、マイクロソフト(ＭＳ)のサティア・ナデラＣＥＯ、グーグルのエリック・シュミット元ＣＥＯなど、ＡＩ業界の代表的な人物が参加することにした。

ＡＩは、今回の会議の１３の議題の中で一番上に上がった。これについて、米ＣＮＢＣ放送は、「ＡＩ技術の急速な発展に対する懸念が、世界的に大きくなっているという点を示している」と分析した。ＭＳは、オープンＡＩのチャットＧＰＴを自社の検索エンジン「ビング」に搭載し、グーグルもチャットボット「バード」を対抗馬に掲げるなど、ＡＩ戦争が本格化している。米国や欧州連合(ＥＵ)などの主要国は、ＡＩ規制議論に拍車をかけている。

今年のビルダーバーグ会議の２回目の議題は、銀行システムの危機だ。今年初め、北米と欧州の大型銀行が相次いで破産する事態が続くと、代案づくりが必要だと見たのだ。中国やエネルギー転換、財政問題などもテーブルにつく。出席者の中には、ヘンリー・キッシンジャー元米国務長官やイェンス・ストルテンベルグ北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）事務総長なども名を連ねた。

１９５４年に始まったビルダーバーグ会議は、すべての出席者が個人資格で参加する「非公式会議」だ。出席者は自由に発言するものの、発言者の身元が公開されないチャタムハウス規則に従って運営される。

一方、アップルは、機密情報の流出を懸念して、職員に対し、チャットＧＰＴなど外部企業が作ったＡＩを業務に使用できないようにしたと、米紙ウォールストリートジャーナル(ＷＳＪ)などが１８日報じた。ＡＩチャットボットが性能改善のためにユーザーが入力した内容を開発者に伝送する過程で、会社内部情報が漏れる可能性があるという。オープンＡＩ技術を基盤とするＭＳのＡＩコパイロットも、同時に禁止された。

ＪＰモルガン・チェースなど金融業界でも、内部セキュリティのために生成型ＡＩの使用を禁止する動きが広がっている。三星（サムスン）電子も、一部の事業部で生成型ＡＩの使用を制限すると明らかにした。しかし、オープンＡＩは１８日、アイフォーンで使えるチャットＧＰＴアプリを公式発売し、主導権の拡大に乗り出している。


洪禎秀 hong@donga.com