普通、全国で最も暑い都市を語る時、多くの人が「大フリカ（大邱＋アフリカ））」の大邱（テグ）を思い浮かべる。しかし気象庁の研究結果、過去４８年間、大都市の大邱より近隣の中小都市の慶尚北道亀尾（キョンサンブクド・クミ）の猛暑日数がさらに急速に増えていることが分かった。１９７３～２０２０年の４８年間、１０年ごとに大邱の猛暑日は２.２日ずつ増えたが、亀尾は２.７日ずつ増加した。
特に研究対象期間を半分に分けて、前半期（１９７３～１９９６年）と後半期（１９９７～２０２０年）に分けてみると、その差はより明確に現れる。大邱の猛暑日は、前半期の２４年間の２３.６日から後半期の２４年間は２６.６日に伸びた一方、前半期の猛暑日の日数が１４.２日だった亀尾は、後半期の猛暑日の日数は２０.１日で４２％も増加した。
●中小都市が大都市より猛暑日日数の増加傾向が速い
気象庁と国立気象科学院は、１９７３～２０２０年の大都市（人口１００万人以上）８ヶ所、中小都市（人口３０万人以上）８ヶ所、非都市（人口１０万人前後）１４ヶ所の計３０ヶ所の観測資料を基に、都市化効果が気温上昇に及ぼす影響を分析した結果を、１６日発表した。ソウルや釜山（プサン）、大邱などの大都市より、忠清北道清州（チュンチョンブクド・チョンジュ）や慶尚北道亀尾などの中小都市の平均気温がさらに上がり、猛暑日数がより増えたことが分かった。
気象庁の分析結果、韓国国内の１６都市で１０年単位の猛暑日は１.４日ずつ増え、年平均気温は０.３７度ずつ上がったことが分かった。特にこの４８年間、中小都市の猛暑日は、非都市はもちろん、大都市よりも急速に増えたと分析された。中小都市は猛暑日が１０年ごとに１.８日ずつ増え、大都市（１.６日）に比べてその増加傾向が激しかった。
距離が近い大都市と中小都市とを比較する時も、中小都市での猛暑日の増加傾向が明確だった。大邱は１０年ごとに２.２日ずつ猛暑日の日数が増加する時、隣接する慶尚北道亀尾は２.７日ずつ増加した。忠清北道清州は１.７日で大田（テジョン、１.１日）より、慶尚北道浦項（キョンサンブクド・ポハン）は１.１日で蔚山（ウルサン、０.５日）よりさらに速いスピードで猛暑日数が増加した。
猛暑日だけでなく、平均気温の上昇幅も中小都市のほうがさらに高かった。１０年当たりの平均気温の上昇幅も、中小都市は０.３８度で、大都市（０.３６度）より相対的に高かった。これは一見、「大都市ほど都心効果で熱い」という広く知られた常識とは異なる結果だ。
気象庁はこのような結果について、「都市化が進むほど気温の上昇が大きくなるが、大都市は１９９０年代以降都市化が停滞している一方、中小都市は最近まで人口が増える都市化が進んでいるためだ」と分析した。
●人口密度が高まる「都市化効果」のため
研究によると、韓国内都市の気温上昇には「都市化効果」が約２４～４９％ほど影響を及ぼしたと分析した。都市化とは、産業化や工業化などによって特定地域に多くの人が集まり、人口密度が高くなる現象を意味する。気温の上昇に都市化の及ぼす効果は、中小都市は２９～５０％で大都市（２２～４７％）に比べて大きいと推定された。
気象庁は、「全体人口を１００とする時、大都市に住む人口の割合は､１９９０年代は約５２％でピークを記録後、以後現在まで減少するか停滞している。一方、中小都市に住む人口の割合は着実に増え、最近３１％でピークを記録した」と話した。研究結果からも、都市と非都市間の気温の差の増加傾向は、計４８年間のうち前半の２４年間（１９７３～１９９６年）は大都市で大きく、後半の２４年間（１９９７～２０２０年）は中小都市でさらに大きくなったと説明した。大都市から中小都市に猛暑の伝播が行われたことになる。
一方、京畿道楊平（キョンギド・ヤンピョン）、忠清北道堤川（チェチョン）、慶尚南道統営（キョンサンナムド・トンヨン）など、人口１０万前後の非都市１４ヵ所は、年平均気温がこの４８年間で１０年ごとに０.２３度上昇し、猛暑日は１０年ごとに１.１日増えたことが明らかになり、都市より年平均気温の上昇幅と猛暑日の増加幅がいずれも弱く進んだ。
キム・イェユン記者 yeah@donga.com
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