２００８年９月１５日（現地時間）、米リーマン・ブラザーズの破産に端を発したグローバル金融危機が、今月１５日で１５周年を迎えた。その衝撃で主要国が相次いでマイナス成長率を記録した２００９年、韓国は０．８％という「予想外」のプラス成長をして金融危機の波風をうまく乗り越えてきた優等生に選ばれた。だが、１０年余りが経った今の姿は全く違う。物価高やドル高などグローバル複合危機の衝撃の中、家計負債は世界で最も高い水準に高騰し、産業構造改革は遅く進み、「長期的低成長」の泥沼に陥っている。
これは１４日、東亜（トンア）日報が国際決済銀行（ＢＩＳ）や国際通貨基金（ＩＭＦ）などの様々な指標を分析した結果だ。韓国は２００７年比、昨年の国内総生産（ＧＤＰ）比家計負債の増加幅が、主要２０ヵ国（Ｇ２０）のうち中国に次いで２番目に高かった。経済規模比家計負債の比率（１０５％）も豪州に続き２番目で、主要国の中で最上位圏となっている。ＧＤＰ比政府負債は、同期間２倍以上に急増した。韓国銀行は１４日、「通貨信用政策報告書」で、「家計負債は主要国とは異なり、デレバレッジ（借入縮小）なしに持続的に増え、マクロ経済と金融安定を阻害する水準に達している」と評価した。
成長エンジンも冷たく冷めている。政府が予測した今年の経済成長率は１．４％だが、さらに低くなる可能性もある。今年、韓国の成長率は、２５年ぶりに日本より低くなるだろうという見通しまで出ている。
すでに韓国の成長率は、２０２１年以降２年連続で経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の平均を下回っている。梨花（イファ）女子大学経済学科のソク・ビョンフン教授は、「韓国は、産業構造の面で見れば、既存の限界企業の淘汰は減少し、市場は飽和状態で新規革新企業の参入もなされていない」とし、「悪化した様々なマクロ経済指標などを共に考慮すれば、次のグローバル経済危機時は対応がさらに難しくならざるを得ない」と話した。
黃聖皓 hsh0330@donga.com
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