故イ・ソンギュン氏の捜査情報公開は適切だったか、奉俊昊ら２０００人が真相解明を要求

奉俊昊（奉・ジュンホ）監督などの文化芸術家たちが、俳優の故イ・ソンギュンの死に関連し、警察が事件の捜査情報をメディアに公開する過程が適法だったのかをめぐり、真相解明を促した。

１２日、文化芸術人連帯会議は、ソウル中区の韓国プレスセンターで記者懇談会を開き、「故イ・ソンギュン俳優の死に向き合う文化芸術家たちの要求」と題した声明を発表した。この席には、奉監督と俳優のキム・ウィソン、歌手のユン・ジョンシン、イ・ウォンテ監督が参加し、順番に声明を読み上げた。チャン・ハンジュン監督と俳優のチェ・ドクムンも同席した。

同日、奉監督は「故人の捜査に関する情報が最初に流出した時から自殺するまでの２ヶ月余りの間、警察のセキュリティーに一寸の問題もなかったのか徹底した真相解明を促す」と強調した。３回の取調べをすべて公開で行ったことなどについて、その過程が適法だったかどうかなどに関する解明も要求した。キム・ウィソンは、「故人に対する内偵段階の捜査報道が、国民の知る権利のための公益的目的で行われたと言えるか」とし、「大衆文化芸術家という理由で私生活を浮き彫りにし、扇情的な報道を行い、故人をフォトラインに立たせることを警察側に無理に要請したのではないか」と話した。

ユン・ジョンシンは、イ・ソンギュンの個人的な録音記録を報じたＫＢＳを名指しし、「公共放送の名誉をかけて、ひたすら国民の知る権利のための報道だったと確信できるか」とし、記事の削除を要求した。さらに「十分な確認の手続きなしに、イシュー化だけに汲々したいわゆる『サイバーレッカー』の弊害について、私たちはいつまで沈黙しなければならないのか」と付け加えた。

連帯会議は、「刑事事件の公開禁止と捜査時の人権保護のための現行法令に問題点はないか点検し、必要な法令の制定・改正作業に着手してほしい」と、国会やＫＢＳ、警察庁に声明を渡すことにした。連帯会議には、韓国映画プロデューサー組合や韓国独立映画協会、韓国映画制作者協会、韓国映画監督組合、韓国放送演技者労働組合、韓国マネジメント連合など２９団体が参加した。声明は、これらの団体をはじめキム・ドンホ元釜山（プサン）国際映画祭執行委員長、俳優の宋康昊（ソン・ガンホ）など映画界関係者２０００人余りが意を集めた。これに先立って、故イ・ソンギュン氏は、麻薬投薬の容疑で警察から取調べを受けていたところ、昨年１２月２７日、車の中で死亡した状態で見つかった。


崔智善 aurinko@donga.com