国民の３人に１人が「朝食抜き」、米国の二倍

　

国民の３人に１人は、朝食を抜いていることが分かった。最近、物価高などの影響と解釈されるが、専門家らは、「朝食を抜くと、生活習慣病の発病リスクが高くなる」と懸念している。

疾病管理庁が昨年１２月２９日に公開した「２０２２の国民健康統計」によると、国民５８３０人を対象に調査した結果、朝の欠食率は３４％と集計された。２０１３年は２３.９％だったが、９年ぶりに１０％ポイント以上増えたのだ。特に２０２２年の欠食率は前年比２.３％急増したが、これは１９９８年の通貨危機以来、最も高い消費者物価の上昇率（５.１％）が影響を及ぼしたものと分析される。

朝食の欠食率は、海外主要国に比べても高い数値だ。米国の国民健康栄養調査によると、米国人の朝食欠食率は１５.２％で、韓国の半分に満たない。

年齢別では、年齢が若いほど朝食を抜く傾向が目立った。２０代（１９～２９歳）の欠食率が５９.２％で最も高く、その次は３０～４９歳で４１.９％だった。１２～１８歳の青少年も、３７.７％は朝食を食べないことが分かった。

専門家は、肥満や高血圧、糖尿など様々な生活習慣病を予防するためには朝食を食べた方が良いと助言する。朝食を抜くと、その後、食べ物を摂取する時、体が脂肪をより多く蓄積し、昼食や夕食に暴食する恐れも大きくなる。


イ・ジウン記者 easy@donga.com