インターン合格者も「任用放棄」、「３月医療大乱」説に現実味

２０日、専攻医（インターン、レジデント）たちの病院離れにより起きた医療空白が広がっている中、医学部卒業生の多くが大学病院でのインターンの任用をあきらめたことが分かった。レジデント３、４年目と専任医（フェロー）の多くが追加で病院を去ると予想される中、新規インターンの補充まで失敗に終わり、大手病院の手術件数が過去に比べて１０％前後に落ちる「３月の医療大乱」が現実化する可能性が高くなっている。

２５日、医療界によると、最近、全国の大学病院にはインターンの合格状態で、団体で任用をあきらめる事例が続いている。

三星（サムスン）ソウル病院の関係者は、「インターン合格者１２３人のほとんどが、契約放棄の意思を示している」と明らかにした。釜山（プサン）大学病院では、来月１日からインターンとして働く予定だった５７人のうち５２人が任用放棄の覚書を病院に提出した。光州（クァンジュ）の朝鮮（チョソン）大学でも、研修を控えていたインターン予定者３６人が全員任用をあきらめた。専攻医の離脱で「手足」が消えた状態で、新規インターンとして業務空白を少しでも埋めようとしていた大学病院の従事者たちはため息をついている。

通常、大学病院は、医師の国試に合格した「新米医師」を選び、３月初めから１年間インターンの研修を行う。その後、専攻科目を選んで３、４年間レジデントとして働いた後、専任医（フェロー）になる。問題は、研修の最終段階という理由で病院に残っていた３、４年目のレジデントたちの契約も、今月末～来月初めに終わることだ。また、１年単位で契約する専任医も、その多くが同じ時期に契約が終わる。大手病院の関係者は、「教授と専任医が２交代で専攻医の空白を埋めているが、高年次レジデントと専任医の病院離れとインターン補充の失敗が重なれば、病院としてもお手上げの状態だ」と話した。

医療大乱が目前に迫っているが、政府と医師団体は、「強対強」の対立を続けている。教育部は、来月４日まで医学部４０校から希望定員の規模を受けた後、速やかに割り当てを終え、２０００人の増員を既定事実化する方針だ。教育部は関連公文書で、「既存の提出資料を基に作成しなさい」としており、昨年提出した増員規模（計２２５１～２８４７人）を維持しろという趣旨で指示した。一方、大韓医師協会（医協）は２５日、全国医師代表者の拡大会議で、「医学部増員を原点から再検討しなければならない」という立場を明らかにした後、龍山（ユァンサン）大統領室まで練り歩いた。

医学部増員をめぐる議論は政界にも広がっている。最大野党「共に民主党」の李在明（イ・ジェミョン）代表は同日、自身のフェイスブックで、「医学部増員の適正規模は４００～５００人」とし、「医師はストライキを、政府は鎮圧ショーを中断しなければならない」と明らかにした。これに対し、大統領室の高官は東亜（トンア）日報の電話取材に対し、「ありえない政争誘導行為だ」とし、「党内部の危機脱出用」と真っ向から批判した。


イ・ジウン記者　全州＝パク・ヨンミン記者 easy@donga.com