１２坪・ワンルームの住居費が月１００万ウォンの時代

「ビラ（長屋のような集合住宅）の伝貰（チョンセ＝賃貸保証金）は信頼できません。次の家を探すのが怖いです」

会社員のパク某氏（３５）は最近、２回連続で伝貰詐欺にあった。パク氏が２０２２年に居住していた保証金３億ウォンのソウル陽川区（ヤンチョング）のビラは、近隣の数百軒を借名で保有していた伝貰詐欺グループの物件だった。その後、江西区禾谷洞（カンソグ・ファゴクドン）に引っ越したが、伝貰満了の今年７月を控えて家主から突然保証金を返すことができないと通知が届いた。幸い、２度とも住宅都市保証公社(ＨＵＧ)の伝貰保証保険に加入していた状態だった。敷金はＨＵＧから返してもらったが、ビラ伝貰に対する不信感は深まるばかりだった。パク氏は、「伝貰詐欺事件が知らされた後、江西区一帯の家賃が１００万ウォンを越えている」とし、「伝貰は怖く、月貰（ウォルセ＝月々の家賃）は住居費がとても負担になる」と話した。

昨年２月２８日、仁川弥鄒忽区（インチョン・ミチュホルグ）で起きた大規模な伝貰詐欺被害者の死亡事件を機に、同じ被害が大々的に知らされてから１年間でソウルのワンルームおよびツールームの家賃が急激に上がったことが分かった。管理費まで加えれば、庶民の住居費は月平均１００万ウォンを越えている。伝貰詐欺で「ビラ伝貰」を避ける現象が広がり、月貰に需要が集中したためだ。

２６日、東亜（トンア）日報の分析によると、昨年３月から今年２月まで、ソウルの専用４０平方メートル（約１２坪）以下のビラの平均家賃は８５万ウォンだった。伝貰詐欺被害の拡大直前の１年間（２０２２年３月～昨年２月）の７４万６０００ウォンに比べ１３.９％上昇した。オフィステルの家賃も同期間、７６万５０００ウォンから８３万ウォンへと８.５％上昇した。国土交通部の実取引価格公開システムの２０２１年６月から今年２月までのソウルのヴィラ・オフィステルの伝貰の新規契約６４万７９６５件を分析した結果だ。

ここに２０２２年の住居実態調査にともなう連立住宅(長屋のような集合住宅、１７万８０００ウォン)と多世帯住宅(集合住宅、１６万４０００ウォン)の管理費やガス・電気料金などを考慮すれば、ソウルのワンルームやツールームの平均住居費は月１００万ウォンを越える。政府が昨年３月発表した「青年生活実態調査」で、韓国国内青年（１９～３４歳）の月平均賃金は２５２万ウォンだった。賃金の４０.０％を住居費として払わなければならない状況となっている。


チェ・ドンス記者　キム・ヒョンミン記者 firefly@donga.com