帰らぬ専攻医たち、「３月の医療大乱」に現実味

政府が復帰期限と定めた２９日も、専攻医（インターン、レジデント）の大半は病院に戻っていないことが分かった。政府が４日から免許停止及び告発手続きを進めると発表した中、「３月の医療大乱」が現実化する可能性も高くなっている。

２９日、中央災害安全対策本部によると、先月２８日午後７時基準で主要研修病院１００ヵ所で辞職届を出した専攻医は９９９人（８０.２％）で、そのうち９０７６人（７２.８％）が病院を離脱した。

復帰した専攻医はごく少数に過ぎなかった。保健福祉部（福祉部）は、「先月２８日午前１１時基準で、病院復帰が確認された専攻医は２９４人だ」とし、「１０人以上復帰した病院は１００ヵ所のうち１０ヵ所で、６６人が復帰した病院も１ヵ所あった」と明らかにした。しかし、ビッグ５病院（ソウル峨山、ソウル大学、三星ソウル、セブランス、ソウル聖母病院）の専攻医の大半は、依然として病院を離れている。

政府は予告通り、未復帰の専攻医に対しては連休が終わった後、４日から現場調査を経た後、免許停止および告発手続きを進めると明らかにした。福祉部の職員が病院現場に出て採証を通じて業務開始命令の違反事実を最終的に確認後、「免許停止処分」の対象という事前通知を発送する方針だ。福祉部中央事故収拾本部のキム・チュンファン法務支援班長は、「事前通知後、意見陳述の機会を与える手続きで行われる。告発も、法と原則に則って行う」と明らかにした。

ただ、連休期間である１～３日に復帰する専攻医に対しては、措置可否を追加で判断すると明らかにし、復帰の扉を完全に閉めることはなかった。専攻医の復帰に希望をかけていた大手病院の間では、「３月の医療大乱の可能性が高くなっている」という話が出ている。専攻医の修了を控えているため、病院に残っていたレジデント３年と４年目の大半の契約が２９日で終わった状況で、３月初めに任用予定だった新規専攻医および専任医（フェロー）の予定者たちが、大勢任用取り消しの意思を明らかにしているためだ。大韓医師協会は、「契約が終了し、１日から研修病院のインターン・レジデント・専任医が消える」とし、「事態の責任は政府にある」と主張した。

同日、福祉部の朴敏守（パク・ミンス）第２次官は、「虚心坦懐な対話で誤解を解こう」と、専攻医らに対し面談を提案して会ったが、参加した専攻医は少数にとどまり、議論も平行線を辿ったという。同日、政府は増員のため、医学部の教育が不十分になることを防ぐため、地方拠点国立大学医学部の教授を現在の１２００人から２０２７年までに２２００人に１０００人増やすと発表した。


チョ・ユラ記者 jyr0101@donga.com