植樹の日、木を越えて森の未来を考える日に

第７９回「植樹の日」の５日、全国各地で約７千本の木が植えられた。植樹の日は１９４６年に制定されたが、起源を１４９３年とする説もある。朝鮮の成宗（ソンジョン）２４年３月１０日（陽暦４月５日）、王と官僚たちが東大門（トンデムン）の外で直接畑を耕したという。それだけ４月初旬が植物を植えて育てるのに適した気候だったということだ。

しかし、数年前から「植樹の日を変更すべきだ」という声が高まっている。森林の専門家らによると、植樹に最適な気温は６.５度。過去の４月上旬の気温だ。しかし、気候変動で植樹の日の最近１０年間の平均気温は１９４０年代より１.５～４度ほど上昇した。環境団体は、「植樹の日を３月に移すべきだ」と主張し、先月植樹イベントを開催した。

植樹の日を早めることはもとより、「植木」自体に対する考察が必要だという指摘も出ている。その背景も気候変動だ。木は温室効果ガスの主犯である二酸化炭素を吸収する。１本の木が年間に吸収する炭素は８キロほどだ。１ヘクタールの森は年間１０トン以上の炭素を取り除く。自動車６台が１年間排出する量だ。

木は生長→成熟→衰退期を経るため、炭素吸収能力にも「全盛期」がある。生長期には炭素吸収が増え、衰退期には減少する。木が枯れて分解されると、むしろ炭素を排出する。国立森林科学院によると、韓国の主要樹種であるナラやマツなどは、平均２５年経つと毎年炭素吸収量が減少する。マツの木の年間炭素吸収量を分析すると、３０年生は１２.１トンだが、６０年生は１.８トンにとどまる。

木材は炭素を入れる器にもなる。「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）の調査結果、木材は炭素を３０年ほど貯蔵する。木材で建物を建てると、炭素排出量が１平方メートル当たり１１０～４７０キロ減少する。先進国が木材利用の活性化に乗り出した理由だ。日本は２０２１年に既存の木材関連法を「脱炭素木材利用促進法」に改正した。フランスは公共建物の少なくとも５割を木材で建てる法案を昨年から施行している。

韓国はどうか。韓国の森林面積（６３０万ヘクタール）は国土の６３％。世界平均（３１％）の２倍だ。１９６０年から現在まで１２０億本の木が植えられた。しかし、国内の木のうち７７.２％は３０年生以上だ。炭素吸収量の多い１～１０年生は４％、１１～２０年生は３％、２１～３０年生は１１％にすぎない。森のあちこちには、密集して育ったため光合成がうまくいかず、直径が平均３０センチしかない木が多い。年間伐採される森林面積も２万ヘクタール未満で、森林全体の０.３％にとどまり、国内の木材自給率は１６％前後だ。日本（４２％）、ドイツ（７６％）などに比べて著しく低い。韓国は毎年約７兆ウォンの木材を輸入する世界４位の木材輸入国だ。

木を植えるだけでなく、適切に伐採して密集度を下げて木材などに活用する一方、炭素吸収に優れた新しい木を植えるという好循環が必要だと、専門家が提言する理由だ。ただ、「木を伐採する行為は環境破壊」という社会的認識が強いため、韓国の木と森をどのように手入れして活用するかという議論はまだタブー視されている。環境団体も、「乱開発につながり、森林が毀損される可能性がある」と伐採に反対している。

それでも、気候変動を遅らせ、持続可能な森林造成のために「たくさん植える」ことを越えて、「よく植え、よく育て、適切に使う」方策を考えなければならない時期だという共感はすでに広がっている。木材だけでなく、トイレットペーパーなど、日常の至る所で木が使われている。保存を叫びながら木材を大量に輸入するのは適切ではない。地球的な観点から見れば、国内の森だけが守るべき貴重な自然であり、他国の森は使い放題の資源というわけではないだろう。