コロナ禍後、世界中の人々はより多く、より頻繁に感染症にかかっているという研究結果が出た。英国の医療系調査会社「エアフィニティー」が、世界の公衆保健・医療機関の情報を分析した結果、少なくとも１３種類の感染症が新型コロナウイルス感染症のパンデミック後急増したことが明らかになったという。ブルームバーグが１５日報じた。
米疾病予防管理センター（ＣＤＣ）によると、２０２１年１０月～２０２３年９月のインフルエンザ感染者は、２０１９～２０２１年の同期と比べて約４０％増えた。今年１～４月、中国では百日咳の感染者が昨年同期より４５倍も増えた。
豪州では乳幼児に気管支炎や肺炎を引き起こす呼吸器細胞融合ウイルス（ＲＳＶ）が、アルゼンチンではデング熱が、日本では連鎖球菌毒性ショック症候群（ＳＴＳＳ）などが未曾有の速さで流行した。
さまざまな感染症が突然拡散する理由として、新型コロナウイルス感染症が人体の免疫体系全般に影響を及ぼしたという「免疫負債」理論が挙げられる。免疫システムの壁が一度崩れれば、すべてのウイルスが「ノンストップ」で人体に簡単に浸透できるという意味だ。
新型コロナで世界各地、特に途上国の公共医療体系が弱まり、「ワクチン陰謀論」まで広がったことで、全体的な予防接種率が低くなったことも様々な感染症の蔓延を煽っている。感染症専門家の香港大学のベン・カウリング教授は、「最近、はしかや小児麻痺、百日咳の流行には各国の子供たちが予防接種を十分に受けられなかった影響があるだろう」と診断した。世界保健機関（ＷＨＯ）のジェレミー・ファラ首席科学者もやはり、「ワクチンに対する信頼を取り戻すことが急務だ」と同意した。
新型コロナの起源を巡る米国と中国との覇権対立、これによる後遺症も影響を及ぼした。１４日、ロイター通信は、２０２０年、米国が東南アジアと中東などで中国産新型コロナウイルスワクチンに対する不信を助長する秘密作戦を行ったことが明らかになったと報じた。中国が、ワクチン供給難に苦しむ発展途上国に対し自国産ワクチンを支援し、国際社会での影響力を高めようとすると、米軍がこれを妨害しようと、「Ｘ」（旧ツイッター）などで偽アカウント３００件以上を活用し、中国産ワクチンの信頼性を下げたという。
洪禎秀 hong@donga.com
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