「分割バイト」の青年が４５万人、週１５時間未満の就業が最多

大学生のイ某さん（２１）は、今年初めから小遣い稼ぎのために、ソウル冠岳区（クァンアクグ）のカフェで週４日間働いている。勤務時間は午後７時から１０時までのたった３時間。この仕事をするために、通勤だけで往復２時間を使う。

最近、彼は店主にバイト時間を増やしてほしいと要請した。しかし、週休手当てを支給する余力がなく、難しいという返事のみ返ってきた。イ氏は、「働き口自体が多くないうえ、数ヶ所面接を受けても経歴がないという理由で受け入れてくれなかった」とし、「今働いているところは、バイトが初めての人も受け入れてくれて、勤務時間が気に入らなくてもそのまま通っている」と話した。

イ氏のように週１５時間未満働く青年の超短時間就業者が先月４５万人に達し、過去最多であることが分かった。１０人に９人以上が賃金労働者で、彼らは週休手当てを受け取ることができず、年次休暇や退職金および様々な社会保険の死角地帯にあり、雇用の質が良くない。凍りついた内需に、人件費に耐え難い小規模自営業者が分割雇用を増やし、その被害を青年たちが受ける悪循環が続いているという指摘が出ている。

２７日、統計庁の経済活動人口調査「マイクロデータ」（ＭＤＩＳ）によると、先月、週１５時間未満の２０代や３０代の超短時間就業者は、１年前（３８万２３００人）より１７.０％増の４４万７３００人と集計された。関連統計を取り始めた２０００年１月以降、すべての月を通して過去最多となっている。一方、先月２０代や３０代の全体就業者は９１０万７０００人で、１年前よりむしろ１.０％減少した。青年の働き口は減っているのに、分割雇用で質の悪い働き口のみ増えている。

青年層で超短時間の就業者が増えるのは、社会全体的にも人的資本の低下など否定的な結果を生む恐れがある。人件費を少しでも削減しなければならない零細事業主は、職員管理などの困難を甘受して「分割雇用」を選択せざるをえない状況となっている。

漢陽（ハンヤン）大学経済学部のハ・ジュンギョン教授は、「青年層で超短時間の雇用が増えるのは、結局、良質の働き口が不足しているためだ」とし、「技術を学び、人的資本を蓄積しなければならない時期に、超短時間の働き口を転々とすれば、単純労働に留まる可能性が高くなり、生涯所得にも悪影響を及ぼす」と話した。


世宗市＝ソン・ヘミ記者、チョ・ウンヒョン記者 1am@donga.com