韓国はじめ世界の株式市場が、米国の景気減速への恐怖の直撃を受け、指数が一斉に暴落する「黒い金曜日」に見舞われた。前日、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が９月の金利引き下げを事実上予告する大型好材料があったが、雇用など米国の景気指標が予想より振るわないことが明らかになり、一日で市場の雰囲気が急反転した。ここに人工知能（ＡＩ）産業とグローバル巨大ＩＴ企業をめぐりバブル論まで浮上し、実体経済と企業業績が思ったより早く悪化しているという不安が投資家の間で広がった。
２日、韓国株式市場で総合株価指数（コスピ）は前日より１０１．４９ポイント（３．６５％）安の２６７６．１９で取引を終えた。新型コロナが初めて拡散した２０２０年３月１９日（１３３．５６ポイント下落）以来、４年４ヵ月ぶりの最大の下落幅となる。コスダックも４．２０％急落した７７９．３３で取引を終えた。特に、米国の景気低迷への懸念に円高という悪材料まで重なった日本の日経平均株価は同日、５．８１％暴落した。同日の下落幅は、「ブラックマンデー」と呼ばれる１９８７年１０月２０日（３８３６円下落）以来、３６年１０カ月ぶりの最大規模となる。日本は、米国など世界各国に金利引き下げの風が吹いている中、最近基準金利を引き上げたのが自国の景気に水を差しかねないという懸念が大きく働いた。
同日のアジア株式市場の急落は、前日の米景気減速への懸念の衝撃をそのまま受けた結果だ。１日（現地時間）、ニューヨーク株式市場でナスダック指数は２．３％、ダウ指数は１．２１％それぞれ急落した。特に、半導体関連銘柄で構成されたフィラデルフィア半導体指数は７．１４％も下落した。同日、米労働部が発表した先週の新規失業手当の請求件数は２４万９０００件で、昨年８月第１週以来約１年ぶりに最高値を記録した。米供給管理協会（ＩＳＭ）が発表した７月の製造業購買管理者指数（ＰＭＩ）は４６．８で、前月より１．７ポイント下落し、市場予想値（４８．８）も大きく下回った。
するとウォール街では、米国の景気減速の様相が思ったより深刻なのではないかという不安が広がった。いわゆる「恐怖指数」と呼ばれるシカゴオプション取引所（ＣＢＯＥ）の変動性指数（ＶＩＸ）は、同日、取引中１９．４８まで上がり、４月１９日以来３ヶ月ぶりに最も高かった。株式市場の変動幅が大きくなり、投資家の不安が激しくなっているという意味だ。
イ・ドンフン記者 イ・ギウク記者 dhlee@donga.com
About Dong-A Ilbo