米国の景気低迷などについて懸念していた投資家の「史上最大級の投売り」で、韓国と日本、台湾株式市場が軒並み史上最大幅に下落するなど、アジア株式市場が一斉に焦土化した。企業各社の連続的な不渡りや感染症拡散のような大型悪材料なしに、漠然とした恐怖心理により株式市場がこれほど大暴落するのは未曾有のことだ。それだけ韓国金融市場が対外環境の変化に非常に脆弱だということを示すこととも見受けられる。
５日、韓国国内株式市場で総合株価指数（コスピ）は、前取引日より２３４.６４ポイント（８.７７％）安の２４４１.５５で取引を終えた。下落幅基準では過去最大と言える。コスダックも８８.０５ポイント（１１.３％）安の６９１.２８で取引を終えた。同日、コスピとコスダックは下落幅が大きくなり、午後、取引が２０分間一時中断される「サーキットブレーカー」が発動された。韓国国内株式市場でコスピ・コスダック市場に対し、同時にサーキットブレーカーが発動されたのは２０２０年３月１９日以来４年４ヶ月ぶりのことだ。コスピは取引再開後、指数がさらに下がり、一時２８２.２３ポイント（１０.８１％）安の２３８６.９６まで下落した。
日本の株式市場はさらに大きく下落した。同日、日経平均株価は４４５１.２８円（１２.４％）安の３１４５８.４２で取引を終えた。同日の下げ幅は、３，８３６円下がった１９８７年１０月２０日の「ブラックマンデー」より多く、史上最も大きかった。台湾株式市場も同様に、１８０７.２１ポイント（８.３５％）下がった１９,８３０.８８で取引を終えた。１９６７年の指数算出以来、最悪の暴落市場だ。
同日の株式市場暴落の直接的理由は、米国の景気低迷への懸念だ。米国は先週末、製造業の指標が悪化し、失業率が３年ぶりに最高値を記録するなど、経済減速への不安が大きくなっている。さらに、人工知能（ＡＩ）のバブル論が浮上するなど、これまで株式市場をリードしてきた巨大ＩＴ企業の業績に対する疑問が広がったのも、株式市場下落の契機となった。日本は、基準金利の引き上げで急激に円高が進んだことで、輸出企業に対する懸念が高まり、これまで円を低金利で借り入れて世界各地に投資（円キャリートレード）してきた資金が、引き潮のように流出するという見通しが出て、市場の不安を大きくさせた。
しかし、株式市場の専門家たちは、このような要因がこの日の大暴落を説明するには限界があると口をそろえる。グローバル金融危機や９・１１同時多発テロ、新型コロナのパンデミックのように、明確な理由無しに市場が暴落するのは、漠然とした恐怖心理が投資家の間に急速に広がり、非理性的な投げ売りが繰り返された結果だという。信栄証券のキム・ハクギュン・リサーチセンター長は、「株価急落を説明する手がかりが明確でない」とし、「米国は、今まで株式市場が過度に上がったことにともなう反作用かもしれないが、韓国はあまり上がっていない株式市場がさらに下がるので呆気に取られている」と話した。
兪載東 jarrett@donga.com
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