恐怖に怯えた非理性的な投げ売りが弱まり、アジア株式市場の雰囲気が1日で完全に反転した。前日は底を知らずに暴落し、同日は株式市場が一斉に高騰した。一日おきに買い・売りのサイドカーが発動される「乱高下」について、政府は「政策の対応力量は十分だ」とし、個人投資家をなだめることに乗り出した。
6日、総合株価指数(コスピ)は前取引日より80.60ポイント(3.30%)高の2522.15で取引を終えた。取引開始から急激な上昇曲線を描いて、コスピやコスダックでともに買収のサイドカーが発動されたりもした。一日おきにコスピとコスダック市場に、売り・買いのサイドカーが発動されたのは、パンデミックの衝撃で株式市場が乱高下した2020年3月23日と24日以来4年4ヶ月ぶりのことだ。前日、4451.28円(12.40%)が下落した日本の日経平均株価も同日、3217.04円(10.2%)が上昇し、急激に持ち直した。
前日の下落幅が過度だったという評価と共に、低価格買収の勢いが流入し、持ち直しが行われた。さらに、前日夜に発表された米サービス業購買管理者指数(PMI)が予想に合致するなど、前向きな経済指標も回復傾向に貢献したものと見られる。しかし、米国発景気低迷への恐怖は完全に消えておらず、円キャリートレードの清算リスクなどが残っているため、株式市場が完全に安定を取り戻すまでは時間が必要だという分析が提起されている。
政府は、「マクロ経済・金融懸案懇談会」を開催し、対策作りに乗り出している。崔相穆(チェ・サンモク)副首相兼企画財政部長官は、「変動性が過度に拡大すれば、市場安定措置を速かに執行する」と話した。
イ・ドンフン記者 dhlee@donga.com