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この5年間、電気自動車(EV)1万台当たりの火災・爆発事故の件数が、1年ぶりに大幅に増えたことが集計の結果わかった。事故による損害額も、EVが非EVよりはるかに大きいことが分かった。18日、保険開発院によると、2019~2023年の5年間の火災や爆発によるEVの自己車両損害担保(自車担保)の事故件数は53件で、EV1万台当たりに0.93台だった。これに先立って、2018~2022年のEVの火災・爆発事故件数は29件で、EV1万台当たり0.78台だった。この5年間、事故発生の頻度が1年で1万台当たり0.15台増えたのだ。
火災・爆発事故の割合は、EVと非EVが同様の水準だった。2019~2023年の非EVの火災・爆発事故の件数は6256台で、1万台当たりの事故件数は0.90台だった。しかし、事故による損害額は、EVの方がはるかに高かった。昨年までの5年間、火災・爆発事故1件当たりの損害額はEVが1314万ウォンで、非EV(693万ウォン)の1.9倍に達した。保険開発院は、「電気自動車は高電圧バッテリーや電子制御装置、センサーなどの部品コストが高いだけでなく、平均修理期間も長い」と説明した。
火災・爆発事故を含む全体の事故発生頻度は、EVが非EVより25%ほど多かった。EVの自車担保事故の全体件数は6万2266台で、EV1万台当たり1096台だった。同期間、非EVの自車担保事故の全体件数は614万2573台で、1万台当たりの基準で計算すると880台だった。全体事故1件当たりの損害額も、EVは296万ウォンで、非EV178万ウォンより66%高かった。
EVの事故発生率が非EVより高く現れる理由について、保険開発院は、「EVは有利な燃費で平均走行距離が長く、事故のリスクにより多くさらされるためだ」とし、「EVの特性上、急加速が可能なことも影響を及ぼすものと見られる」と分析した。
全主榮 aimhigh@donga.com