火災などＥＶの事故発生が非ＥＶより２５％多い

この５年間、電気自動車（ＥＶ）１万台当たりの火災・爆発事故の件数が、１年ぶりに大幅に増えたことが集計の結果わかった。事故による損害額も、ＥＶが非ＥＶよりはるかに大きいことが分かった。１８日、保険開発院によると、２０１９～２０２３年の５年間の火災や爆発によるＥＶの自己車両損害担保（自車担保）の事故件数は５３件で、ＥＶ１万台当たりに０.９３台だった。これに先立って、２０１８～２０２２年のＥＶの火災・爆発事故件数は２９件で、ＥＶ１万台当たり０.７８台だった。この５年間、事故発生の頻度が１年で１万台当たり０.１５台増えたのだ。

火災・爆発事故の割合は、ＥＶと非ＥＶが同様の水準だった。２０１９～２０２３年の非ＥＶの火災・爆発事故の件数は６２５６台で、１万台当たりの事故件数は０.９０台だった。しかし、事故による損害額は、ＥＶの方がはるかに高かった。昨年までの５年間、火災・爆発事故１件当たりの損害額はＥＶが１３１４万ウォンで、非ＥＶ（６９３万ウォン）の１.９倍に達した。保険開発院は、「電気自動車は高電圧バッテリーや電子制御装置、センサーなどの部品コストが高いだけでなく、平均修理期間も長い」と説明した。

火災・爆発事故を含む全体の事故発生頻度は、ＥＶが非ＥＶより２５％ほど多かった。ＥＶの自車担保事故の全体件数は６万２２６６台で、ＥＶ１万台当たり１０９６台だった。同期間、非ＥＶの自車担保事故の全体件数は６１４万２５７３台で、１万台当たりの基準で計算すると８８０台だった。全体事故１件当たりの損害額も、ＥＶは２９６万ウォンで、非ＥＶ１７８万ウォンより６６％高かった。

ＥＶの事故発生率が非ＥＶより高く現れる理由について、保険開発院は、「ＥＶは有利な燃費で平均走行距離が長く、事故のリスクにより多くさらされるためだ」とし、「ＥＶの特性上、急加速が可能なことも影響を及ぼすものと見られる」と分析した。


全主榮 aimhigh@donga.com