今年8月に生まれた赤ちゃんの数が1年前より6%近く増え、2ヵ月連続で2万人台を維持した。出産の先行指標に挙げられる結婚件数も、同月基準で14年ぶりの高水準となった。8年連続で下落傾向を示し続けた年間合計出生率が、今年は持ち直すだろうという期待が高まっている。
23日、統計庁が発表した「人口動向」によると、8月の出生児数は2万98人だった。1年前より1124人(5.9%)増えた規模で、同月基準で2012年(2095人)以降最大の増加幅となる。増加率としては2010年(6.1%)以降最も高い。7月にも出生児数は、前年より1516人(7.9%)増の2万601人だった。
8月の結婚件数も1万7527件で、1年前より2917件(20.0%)が増えた。同月基準で2010年(2969件)以降、14年ぶりに最も多く増えた。増加率で計算すれば、1981年に月間統計を取り始めて以来最大と言える。統計庁の関係者は、「出生児数が増えたのは、昨年の基礎効果に加え、2022年から昨年まで続いた結婚増加傾向のおかげだ」とし、「結婚の場合、30代を中心に増えているが、政府の結婚奨励政策などが影響を及ぼしたと見ている」と説明した。
出生児数が2ヵ月連続で前年比1000人を超える増加傾向が続き、今年は年間合計出生率が持ち直す可能性があるという観測が出ている。国会予算政策処は、最近まとめた報告書で、今年の合計出生率が0.74人と反発後、2026年は0.77人まで増えると予想した。
女性1人が一生産むと予想される平均出生児数の合計出生率は、2015年に1.24人でピークに達した後、昨年は0.72人まで8年連続で下落した。今年に入ってからは、第1四半期は0.76人、第2四半期は0.71人が続いている。ソウル女子大学社会福祉学科のチョン・ジェフン教授は、「合計出生率を計算する際、分母に当たる15~49歳の女性のうち、多くの割合を占める1970年代生まれが徐々に抜け出し、出生率自体は今後上がるだろう」と述べた。
ただ、生まれる赤ちゃんの数の絶対的な規模は依然として少ない状況であり、最近の持ち直しも結婚適齢期に入った人口自体が増えたことに伴う「錯視」もあり、推移をさらに見守らなければならないという指摘も出ている。成均館(ソンギュングァン)大学社会学科のク・ジョンウ教授は、「出生児数が2カ月連続で大きく増えたが、この程度では力不足であるため、昨年より合計出生率がさらに下がる可能性もある」と述べた。
世宗市=イ・ホ記者 number2@donga.com