強制動員後に水没された韓国人１３６人の遺骨発掘が始まる、山口県長生炭鉱で犠牲者追悼集会

日本による植民地支配下で強制動員された韓国人を含む１８３人が命を失った日本の山口県海底炭鉱長生炭鉱で今月末から遺骨発掘作業が始まる。１９４２年の事故発生から８２年ぶりのこと。

日本の市民団体「長生炭鉱水没事故を歴史に刻む会」は２５日、「山口県宇部市長生炭鉱坑口前で２６日に追悼式を行い、発掘開始を知らせる集会を開催する」と明らかにした。韓日両国の犠牲者遺族と仏教界関係者、市民団体が参加する。

長生炭鉱は山口県宇部市にある海底炭鉱で、日本植民地時代の１９２０年にオープンした。太平洋戦争で無理な採炭作業が続いた１９４２年２月３日、海底坑道に水が漏れ水没事故が発生した。朝鮮人１３６人と日本人４７人など１８３人が命を失った惨事だった。

炭鉱は事故後、遺体も収拾されないまま閉鎖された。これまで犠牲者の収拾および事故をめぐる真相究明はまともに行われなかった。

現場は海の上に見える換気排水用コンクリート構造物が当時の状況を推察させるだけだ。２００４年の韓日首脳会談で盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領（当時）が小泉純一郎首相（当時）に真相調査および遺骨発掘を要請したが、日本側は「埋沒の位置や深度などが不明で調査は難しい」という立場を示した。

今回の発掘は、市民団体側がクラウドファンディングで集めた資金で行われる。９月、海辺で地上作業を始め、地下４メートルから横２．２メートル、縦１．６メートルの海底トンネルの入口を発見した。今月２９日からは潜水士が入って坑内の状況を確認し、本格的な遺骨発掘に取り組む。

朱豪英（チュ・ホヨン）国会副議長は集会に送った追悼メッセージで「犠牲者の遺骨が家族の元に帰れる糸口が見え始めた」として「真実を明らかにし犠牲者の遺骸と魂が故国の元に帰れるようにしなければならない」と明らかにした。市民団体側は「ここまで来れただけに、一片でも遺骨を探して遺族に返したい」とし「遺骨の存在が明らかになれば国（日本）が責任感を持って動かなければならない」と強調した。


東京＝イ・サンフン特派員 sanghun@donga.com